創価「全面広告」か

 

新聞が海外の対日毀損を報じない「理由」
広告にひれ伏す（＝イコール）「対日毀損」への服従

 
広告にひれ伏す（＝イコール）「対日毀損」への服従
 興味深い動向につき小稿にクリップさせていただきたい。博士の独り言/写真は創価広告（全面）を配する読売新聞紙面1月21日朝刊（11面）より資料として参照のため引用
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対日毀損のメカニズムを裏支えするカルト

　後稿の機会に、一般の方々の尊厳を守る上で、個々に差し支えの無い範囲での小稿を数多く報告できるものと思います。現在、海外諸国で巻き起ころうとしている捏造史観をもとにした新たな対日毀損の動向については、読者の多くのみなさまにはご存知のことかと拝察します。

　ささやかながらも国思う心から、国々それぞれに対応し、事柄に即した反駁書簡の、それぞれの添付資料による送付を大々的に開始しています。ピンポイントの効果的な反駁をなすために、事前の調査を静かに重ねて来たことは先稿で触れた通りです。さらに、今般の国思う調査と併せて、それ以前からのカルトとの対峙下において実地で得て来た諸々の情報をここでつなげるかの傍証の一つに成り得るものが、表題（創価広告）でもあります。

　そもそもの対日毀損の策動は、主に支那、朝鮮系の集団や組織によるものと。ふと、そこで認識が途切れがちですが、しかし、海外諸国でそれらを手引きするかの存在の一つが創価学会であり、もう一つが統一教会です。
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創価学会による対日毀損の端例

　特に、小稿にメモする前者（後者については後稿に指摘）については、本来は日本の公的窓口を担うべき大使館や領事館、ならびに関する諸団体の中に多くの隠れ信者を配している。以って、「亜」に対して政府の通達や内部情報が筒抜けとなり、且つ「亜」の対日策動を看過し、むしろ、それらによる“運動”を裏支えしているかの動きが以前から観られました。その一つの“成果”とも指摘し得る端的な事例に、たとえば、山村明義氏が週刊文春誌面（平成17年5月26日号）でレポートされたところの竹島を韓国（南朝鮮）領であるかに主張する『韓国創価学会による「愛国大祝祭」』がありました。


週刊文春2005年5月26日号より
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　まさか南朝鮮において、創価学会がこのような集会を開催していることを、知らなかった創価学会員があまりにも多かった。聖教新聞があえて記事にしなかったためと指摘された山村氏の同記事によれば、2005年5月15日、韓国SGI（創価学会インタナショナル)が主催した「愛国大祝祭」では、「独島は韓国の領土である」との数万人規模の人文字が作られ、オーロラビジョンに「竹島」が映し出されるや、怒号のような歓声が上がり、同教団の青年部の代表が「教科書問題と独島問題を解決することを誓います」と宣誓（要旨）とあり、この集会には、池田大作（名誉会長）からの祝福のメッセージを寄せた様子が紹介されていました。
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「亜」の毀損に加担する隠れ信者たち

　その“池田センセイ”の命を密かに受け、“お守りしなければ”とのメンタリティで諸国へ外交官として送り込まれた“仏弟子”たちがどのような悪さをすることか。察して余りあるものがあります。今回も、対日毀損の事柄それぞれに、本来、数々の虚構に対峙し、日本の尊厳を守るべき公使たる存在が、その公的使命に反するかのようにゴキブリのごとくにゾロゾロと動き回っている。その実態の全容掌握にも努めてまいりました。視点を換えれば、おかしな毀損が起こる町や地域ほど、その管轄にある日本の“公使”の正体が何であるかと問うべきで、そうか、ここもそうかと出てくるはずです。 

　いわば、「亜」の集団、そのまた別の「亜」の集団との間のハブのような役割をなしている実態を認識するほどに、なぜ、外務省が特に反駁をなさないのか。その事由もそぞろに観えて来ます。斯様に、日本のために機能しない、否、対日既存を幇助するかの“公使”に多くの国費を投じ、国家が養う必要があるのだろうか。このことを強く問いたく小稿にメモさせていただくとともに、先の勉強会（茶話会）でも意図的に公表してしまいましたが、関わる断固とした措置が諸外国それぞれに成されることを、一識者として切望する書簡を一連の反駁書簡に同封するようにしています。
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広告にひれ伏す（＝イコール）「対日毀損」への服従

　表題の一例に観る、新聞の無様な体たらくさながらに、折角の百万人読者を擁すると自負しておられる紙面でも、諸国での対日毀損の策動惹起に特に触れず、との状況にあります。

　なぜ、報道されないのかとの問いにも明確な答えを返すことができない。答えられないはずです。張本人の「亜」系の色濃いカルトの広告にひれ伏す（＝イコール）「対日毀損」への服従との姿を、そのまま示している証左に他ならないゆえと。そう認識すれば、一大病理の構造が見えて来ます。日本恢復のために、メスを入れて真に切除すべきかくなる構造性を有する病理については、明解に近著に記すつもりです。
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■ 主な関連資料：

・創価「売国奴」か ２　2008/03/12 
・創価「韓国に大恩」か　2007/12/31 
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【筆者記】

　対外書簡は第一歩であり、端緒であり、国思う対峙の上での本格的な防衛策は数多く有ります。敷島の底力のもとに、虚構や国害はゴミ箱へ導くべきで、この筋道の上で可能なことを尽くしてまいります。より多くの方々へお知らせするために、応援してやってください。
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▼ 最近の小稿（7稿）

・国思う「反駁活動」続行中につき　(01/21)
・「国思う新聞」あらためての第１号につき (01/20)
・敷島の家族を思う心 (01/20)
・おしらせ (01/19)
・「人権侵害救済法案」対策勉強会　(01/19)
・賭博「巨額脱税」考　（01/19)
・観光庁長官「売国パフォーマンス」拝考 (01/18)
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国護ってこそ保守！       

       
雪が降ろうとも （筆者）　 
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