賭博「巨額脱税」考

 

根本治療が必要な日本


【読者】ベタベタに甘いメディアや現政治に気づこう
 パチンコチェーンの深い闇…特別スキームと“消えた税金” ZAKZAK (Web) 1月17日付記事より参照のため引用
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ベタベタに甘いメディアや現政治に気づこう

【読者】 博士さん、ご無沙汰しています。凄く腹立たしい記事を見つけました、もうご存知かもしれませんがどうぞ、(Web)記事を読んでいて、節税と書いていますが、明らかに脱税としか言いようがありません。なぜ、朝鮮系の事柄を報道する時はボートピープルと言ってみたり、節税と言ってみたり、やわらかくオブラートにでも包んだかのように優しい記事にするのか、分かりません。

　多くの人がもっと在日コリアン＆支那人にベタベタに甘いメディアや現政権に気付き、本気で怒らないと本当に取り返しがつかなくなってしまいそうです。博士さんも、体に気を付けてください。

（読者から頂戴したメッセージより）
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根本治療が必要な日本

【博士の独り言】 読者から頂戴する投稿につき、秀逸なるご指摘や問いかけ、貴重な情報については、あるいは、全文を紹介させていただく方が、みなさまにお読みいただきやすいものと考えました。ドットCOM殿の手法を小ブログも一部見習わせていただき、新たに「ドットCOM殿式」のカテゴリーを設け、小ブログに紹介させていただくこととしました。読み難い点が有りましたら、アドバイスをお願いします。

　なお、表題につき、貴重なご指摘をいただき感謝します。多くのみなさまがすにでご存知のことかと思いますが、病を治すべく治療には、根本治療と対症療法が有ります。国家を人の身体に喩（たと）えれば、先祖代々の日本にもあらぬ病の兆候、症状が随所に見え始めている。こうした現状に今があるのではないかと考えます。然るに、良識が良医となって、根本治療による「根治」に資するべき時かと実感して止みません。「根本治療」を避け、先送りするかの対症療法だけでは不十分であるために他なりません。

　では、「根治」のために何にメスを入れるべきか、それが小ブログが指摘させていただいて来たところの在日「亜」の民であり、「亜」の捏造史観の敷衍（ふえん）に関与して来た毀日教員組合、労組であり。その一方で“布教”や“文化活動”などを通じて同様に捏造史観の流布（るふ）に関与して来た同系のカルトであり、資金の相応部分を担っているものと指摘し得る宗教法人の恩典による脱税や賭博（パチンコ）であり、且つ、友好宣伝や捏造ドラマの垂れ流しを専（もっぱ）らとし、日本が侵略を受けている現実を報じない多くのメディアの病巣がこれに該当します。

　根本治療に資するべき処方箋は、たとえば、戦後の朝鮮動乱期における一時的な救済措置でしかあり得なかった在日コリアンの「特別永寿資格」の見直し、廃止であり、法的な賭博認定によるパチンコ、パチスロの禁止であり。且つ、そもそもが国民の信教の自由脅かし、生活の安寧を破壊し、とても宗教とは認識し得ないカルト教団に対する宗教法人資格の抹消にあります。これらに連動し、かつて中川昭一氏が提唱されたように、その実態の国益、国害の判別のもとに教員免許の見直しを進める必要があります。

　および、「公」職、とりわけ国家の立法府たる国会を構成する国会議員に対しては、莫大な国費と国力を直にあつかい、国益、国害に直接関与する存在ゆえに、必然的に個人情報保護法の適用外とし、「公」たる存在個々をより国民に公知せしめるため、せめて西欧並みに家系を遡（さかのぼ）る情報開示を開示し、有事、災害の際の国会議員の所在、消息確認の意義をも込めた「DNA情報」の登録と必要に応じた開示を義務付ける法整備などが必要不可欠と思われます。
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根本治療がなければ
火に油を注ぐがごとくの結果を招く

　根本治療なくして、日本人を隅に追いやるかの闇法案は先ず論外として、いかに優れた施策、経済政策を打ち出したとしても、制度を設けても、上記の病巣によって逆手にとられ、巧みに利用され、折角の施策であっても、あたかも、笊（ざる）に水であり、火に油を注ぐがごとくの結果を招きかねない。その一つの事例が、読者ご指摘の、紙面に記される「日本経済を活性化させる原動力として、2000年の商法改正で会社分割制度が導入され01年度法人税法改正で､企業組織再編に関する非課税対象が広がった」とする法整備と拝考する次第です。

　そもそも、毅然と賭博認定すれば有り得ないことであり、云く「西日本のＡ社の場合、数年間かけてスキームを実施した結果、1年で50億円以上も節税した年もあるらしい｡売り上げ1000億円ほどの企業だから､納税額は相当少なく済んだと思われます｡税務関係者の間では『関与したのは40数社｡総額は数千億円に上る』といわれている｡考えられない話です」（紙面）との、あたかも、エイリアンのネストのような脱税構造も形成し得ないかったに違いありません。

　表題（パチンコ）のケースでは、“祖国”南朝鮮でさえ法律で禁止している賭博を、“大衆娯楽”である報じ、広告費、スポンサリングの前にひれ伏すメディアがその正体を報じないために、賭け人それぞれ個々の大人の責任とは謂え、どれほどの善男善女が生活、家庭の破壊を余儀なくされていることか。その被害が絶えない惨状をメディアが実質的に幇助している実態を指弾せざるを得ません。政界の一部に存在が指摘され、権益関係まで指摘される国会議員、政党がかくなる一部国民の惨状を看過している現実にも査及する必要があります。ひいては、なぜ賭博幇助に資するのか、当該議員の正体は何なのか。その実態説明のために、当該の「公職」個々の個人情報の一切を開示すべき筋道にあります。

　国家の根本治療のため、先ずは、幾多のタブーに正面からメスを入れることが可能な政治を実現する。これこそ真の国思う政治の骨格を担うべき枢要に他なりません。我々の世代で礎をなし、後代に誇れる前例を数多と遺し行くことを願い、国思うみなさまとともに、「個」の可能な諸々を尽くしてまいりたく。以上、筆者の視点より。

（以上、博士の独り言より）
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【筆者記】

　何が怖いのではなく、集団的な妨害に遭えば、その闘いのみに時間と資力を消耗するため他が困難になり、賊敵に手の内を明すようなことはしたくありませんが。しかし、最近、国思う活動に消費者センターへの通報を凡例の一つに加えました。たとえば、駅頭などで一種異様な賭博場の点滅サインに、一般通行者が癲癇（てんかん）性の健康被害を受けたことを端緒に、同様に事例があれば、せめて当該大臣兼務でおられる間にとの淡い期待ながら、どこぞのパチンコ反対の「消費者および食品安全担当相」へもジンジンと届くように、遠慮なく証拠を添付して通報することとしました。実行の余地ある一つかと思います。
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▼ 最近の小稿（7稿）

・観光庁長官「売国パフォーマンス」拝考 (01/18)
・敷島の心を以って (01/18)
・生駒市「外国人市民投票条例案」拝考 (01/18)
・一期一会につき　２ (01/18)
・“慰安婦”「反駁書簡」送付を開始　(01/17)
・じん・じん・松原仁 殿拝考 (01/17)
・ごあいさつ (01/17)
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日本は毅然とあれ！  

 
路傍にて（筆者）　 
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