メディア荒廃の要因

平成22年12月14日付メモより重稿
メディアは何故、荒廃したか


メディアの荒廃について
　【読者便り】 渋谷でバスを待機中での出来事。かなり、年配の紳士が、「私は昔、NHKにいましたが、今のNHKは、おかしくなっている、後輩は、馬鹿どもだ。活を入れてくる。」とおっしゃっていたそうです。戦後初頭のころには、NHKにも、本当のまっとうな日本人が、少しは存在したと言う事でしょう。しかるに、現在は、NHK職員の顔を眼にする度に、整形顔か、外国人の顔に見えてしまいます。まぁ、日本の放送局と思っていませんので、みてもいないんですが。テレビを見るのは止めましょう。「一億総白痴化」と言われた時代を思いだしましょう。読者から頂戴したメッセージより／写真は「路傍にて」（筆者）
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戦後を支えた戦前戦中の先達
世代交代につれ虚弱化を深めたメディア

　貴重なメッセージをいただき有難うございます。昭和の時代の、たとえば、テレビ放送が始まった時代を拝察するにつけ、メディアにおいても、当時は、現下に比べれば、放送体系も相応の骨格を有し、放送界にも骨太の方々が数多くおられたものと私も推察申し上げております。

　しかしながら、歳月の推移とともに、メディアにおいても世代が徐々に入れ替わるにつけ、日教組らによる毀日史観や倒錯した平等観などを植え付けられた年代層の人々がより多くを占めるようになるにつけ、同時に、メディアの品質と信頼性も劣化の度合いを著しくして来たのではないか。いわば、本来、公器たるべき存在の虚弱化ともとれる現象と謂えるのではないでしょうか。

　たとえば、一般に、体力が弱まれば感染症に羅漢しやすくなるように、衰弱した体内に、雑菌が紛れ込んで繁殖するように、たとえば、朝鮮由来、または特亜のメンタリティに親和性が高いカルト教団の信者なども侵入しやすくなった、とこう洞察しております。
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虚弱化に衝け込んだカルト

　政党を擁する創価学会の果てなき病理について、あらぬ圧力や中傷に屈することなく、月刊誌「諸君」の誌上で長きにわたって筆をふるって来られた内藤國夫氏も、創価学会による「言論弾圧出版妨害事件」の被害を受けた当時は、あの毎日新聞の記者であったけれども、数少ないながらも、当時は、まだ骨太の論士が存在していた（要旨）、とのことを語っておられたことが脳裏を過ります。しかしながら、上記の変遷さながらに、現下の惨状にいたっている。

　晩年の内藤氏は山梨県に居を構えておられ、幾度かお訪ねしてお話を伺う機会がありましたが、良識がメディアの方向性を監視し、常に改善を促していかない限り、メディアがますます「メディア」ではあり得なくなるだろう。創価学会をはじめ、政治に介入するカルトの広告、ビジネス戦術に翻弄・籠絡され、メディアがこれらの傀儡（かいらい）としていよいよ機能するかのような、特殊な“広報メディア”と堕してしまいかねない（要旨）、とそのように懸念されていたことを思い出されます。

　それゆえに、ただ単にカルトを悪い、駄目だ、というだけではなく、なぜ、悪いのか、なぜ、日本に病害をもたらす存在なのか。その病理を、可能な限り根本的な病巣のその構図から指摘し、一人でも多くの心ある方々に知らせる必要がある、と。そのように語られていた。専門外の身にとっては、内藤氏のそれらの指摘に学ぶところが大きかった。今振り返っても、そのように感謝を覚える次第です。
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■ 参考資料：

□ 平成21年8月22日　メディア報道を斬る！
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その、さらに奥で操る存在

　総じて、かくなるメディアの現状を最も歓迎する存在はどこか。それが直接主権を侵害し、日本の領土、領海までもを「自治区化」付けせしめんとしている中国共産党に他なりません。朝鮮の民を標的破壊の尖兵と遣わすその伝統技からすれば、標的国の国内に自らの手を直接汚さず種を下（おろ）し、且つ、時間をじっくりかけつつ、その遠隔的な策動をもとに毀日史観を植え付ける教育、放送網を設けさせ、国体の弱体化せしめて来た、と認識すれば、現下のメディアの、惨状の次第が判りやすくなるのではないでしょうか。

　中国共産党がその傀儡（かいらい）政権となる「民主連合政府」樹立を達成目標とする対日解放工作（昭和47年訳出）において、こう述べています。「新聞、雑誌が世論を造り出す時代に入っている。今日では、いわゆる、新聞、雑誌を含める「マスコミ」は、世論造成のために不可欠な道具に過ぎない。マスコミを支配する集団の意思が「マスコミ」を通じて世論を作り上げるのである」と。また、同じ章には、「偉大なる毛主席は「およそ政権を転覆しようとするものは、必ずまず世論を作り上げ、先ずイデオロギー面の活動を行う」と教えている」（第二．マスコミ工作） と述べています。

　いかがでしょうか。現下の状況によく符合してはいまいか。これらはごく最近の文言ではなく、その訳出自体も約38年前（昭和47年）に遡及できるものです。さらに、こうも述べています。「テレビのニュース速報、実況報道の利用価値は極めて高い。画面は真実を伝えるものではなく、我々の意図を反映しやすく造るものである。目的意識を持って画面を構成させなければならない」（ 同二‐二　テレビとラジオ）と。最近の、尖閣諸島海域事件に対するその政府と多くのメディアの惨状が、すなわちこの対日解放工作の文言そのものを、まさに「地で行っている」ことを明確に指摘できるのではないでしょうか。 

 　物事には順序次第があり、その大事を明確に認識しておく必要があります。先ず退治すべきは、明後年にも、その懸念が指摘されて来た日本の伊豆諸島、小笠原諸島、グアム・サイパン、パプアニューギニアに至る海域、すなわち「第二列島線」までの軍事支配念頭に置いたかの中国共産党の行動とそれらを陰に陽に幇助する集団、ならびに以上の病巣にあります。急敵を見誤ってはなりません。
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　以上、平成22年12月14日付メモより重稿
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【筆者追記】 

「百害」の内訳

　以上、筆者の問いかけにて。先稿では、朝鮮との“交流”は国害と民位の劣化を招く、と指摘させていただきました。戦後に生じた闇を紐解けば、概ね、類する生態がいくつか観られます。一つは、治安の弱化に衝け込むかのように“朝鮮進駐軍”が発生。それに呼応するかのように、街々を徘徊、闊歩する暴力的集団も随所で発生しています。多数の、日本人が殺傷に遇い、婦女子が性的被害を被った“朝鮮進駐軍”の無法性、暴力性については、兄ブログと敬愛する「アジアの真実」殿（休止中）が、記事（平成17年2月11日）の中に克明に記しておられるのでご参照いただける機会があれば幸いです。後者の暴力的集団も朝鮮人が主要を占めていた。その流れが現在の暴力団、一部の騒音団体の源流をなしているかに観ております。

　その一方で、戦後の混乱を衝くかのように、カルト教団が雨後のタケノコのように同時多発的に発生、または大組織化しています。カルト教団の教祖、指導的な職業幹部らに朝鮮人の多さが指摘される実態がつぶさに観られます。それに同期するかのように、「信教の自由」に衝け込んで、新たに日本へ入り込んで来る朝鮮系のカルト教団の存在も観られます。前者に指摘されている事例が創価学会であり、後者の典型的な事例が統一教会であり、問うべきもう一つの病巣がここにあります。特に、創価学会は公明党を設けて政界へ進出している。地方自治体、および国政への帰化系議員の流入がそこで顕著になった。さらに、毀日政党への、同様の朝鮮人流入が指摘されるようになったのも公明党の影響によるところが大きいのではないでしょうか。

　小稿では、暴力系、カルト系の二例に指摘を留めますが、これらを大きな背景として、且つ、教育の荒廃へも衝け込むかのように、朝鮮、ひいては「亜」の捏造史観、誤った「差別」の植え付けが教育の場で平然と行われるようになった。たとえば、朝鮮人が主張する“強制連行で日本へ連れて来られた”と言えばそれに頭を下げ、“差別”を盾にして朝鮮人を守らせるかのメンタリティの定着を許してしまったのも、その“成果”の一つと指摘できましょう。そのメンタリティの「流布」に同系のカルト教団や、さらになりすましの朝鮮人牧師らが裏支えして来た、との指摘が止まない虚構定着の現実がもたらされた。

　パチンコ業者やカルト教団がメディアの広告主となり、あるいは、在日枠を設けさせて「社員」としてメディアに入り込む。この内外両面からの籠絡がメディア荒廃の大きな要因をなしている。それを裏支えしているのが、上記の数々の要因であると。そう認識して差し支えありません。あらぬタブーを打ち破り、以上の温床となって来た朝鮮動乱時の一時的な措置でしなかった「特別永住資格」を根本的に見直し、廃止に処す。カルトを「宗教」とみなさずに、集団的洗脳集団と認識、定義して「宗教法人」格を抹消する。資金源の一つとなって来たパチンコを賭博として禁止する。先ずは、それだけでも、無念にも国家が抱えて来た病巣根絶に相応に資するものと洞察しております。百害、国害をもたらして止まない犯罪大国、侵略国に対しては、少なくとも渡航制限を設け、ひいては断交をも辞さず、とする覚悟と勇気が今後の政治に不可欠です。 

　ブログ「博士の独り言」では、日本と謂うかけがえのない国家が、不本意にも抱えている国害、病巣の大部分が「亜」由来であり、先ずは、これらの放逐、あるいは除外、そこからの脱却が日本の次世代を真摯に思う上で不可欠であることを申し述べてまいりました。現実に、深刻化しつつある領土侵害はすべて「亜」に起因している。首相・閣僚に指摘されている靖国不参拝にしても、被害者が絶えないカルト、パチンコ賭博にしても、使用教科書採択に対する教育干渉や捏造史観など。数えればキリがないほど、「亜」の病理が毒雨のように国家に降り注いでいる現実があります。これらの解消、解毒をなし得る政治の確立が、先ずは、現下の日本にとっての最重要の基本要件であることを一貫して問うてまいりました。

　こうした事例を通じても、ごく普通の日本人が、ごく当たり前の指摘、問いかけを発して行く。 事実を即した、その共有が広がるほどに、また日本は毅然と恢復する素地を取り戻していくに違いありません。事実の共有はすべての第一歩です。正論は事実から生まれ、良識の声は必ず力になる。国害と指摘すべき諸事項に対峙する国思う活動を応援くださり、辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。
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日本は毅然とあれ！        

          
路傍にて（筆者）
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