「ＴＢＳ在日採用枠」一考

平成19年1月14日付メモより再掲
日本人に対する「差別」撤廃を！


「在日は武器」-面接で靖国や独島の質問答えて内定
　就職戦線が間もなくスタートする。「国籍の壁」もいまや能力重視に変わりつつあり、「在日」であることが逆に強みを発揮する時代になってきた。株式会社ＴＢＳテレビと大手商社に内定した在日3世は2人とも亥年生まれの和歌山育ち。くしくも生年月日もまったく同じだ。「猪突猛進、自信を持ってチャレンジを」とエールを送る。 民潭ホームページより
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「在日は武器」-TBSに内定

　公正と中立。その社会的立場を遵守すべきメディアがおかしい。その中でも、TBS（毎日系）の報道が際立って偏向しており、まるで、中韓の出張メディアのようだ。そうした読者の声をインラインで数多くいただくようになった。

　偏向放送が増える理由は、その制作に携わる人物に偏向した輩が増えているからだ。その中に、創価学会の隠れ信者や、日本国籍を持たない恨みの民族が増殖する。まともな放送が出来なくなるはずだ。有意な放送をもって刻々と社会に貢献する。メディアに携わる者が持つべきその基本姿勢は無い。ひたすら自らが所属する組織の権益、利害を守るための「社員」でしかない。

　かねてより、ＴＢＳに「在日採用枠」がある、との情報を読者からいただいていた。それは、表向きの社内人事制度の中の「採用枠」というよりは、「コネ」「縁故採用」に近い「同志、同胞の増殖」のための見えざる流れ、と指摘してよい。つまり「枠」ならば人数制限があるが、「見えざる流れ」には制限がない。こうした流れを放置し続ければ、この先、臨界点を超えた時点で、危険な宗教の信者や国籍を持たない「社員」によって、ＴＢＳが占拠されてしまった、との事態を招きかねない。

　上記の民潭記事（ちなみに、この記事は民潭が自ら削除したのかもしれず、現在は表示できなくなっている）は、その一端を示す証左である。採用側の人物も彼らの同胞であろう。ＴＢＳと同様の傾向は、他のメディアにも観られる。忌むべき事態である。ここは日本だ。企業経営者や責任者がこの流れを容認すること自体、真正の日本人学生の就職活動の妨げであり、国籍を持つ日本人に対する明らかな「差別」ではないか。
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各界に広がる在日民による侵蝕

　半島勢力を日本国内へと誘導する。この流れの背景には、あの公明党らが制定に躍起になった「個人情報保護法」がある。この個人情報保護法の制定により、企業の採用活動には暗幕が降ろされることになった。出自や宗教、思想信条など、それらの事項を採用判断に取り込めなくなったのである。

　この次の段階に来るものは何か。同じく、公明党、売国議員らが推し進める韓国の前例をもとに起草した悪法・人権擁護法案である。次の記事をご覧いただきたい。


 

民潭ホームページより
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　民潭のページに掲載されている「<司法修習生座談会>社会貢献へ同胞ネット」と題した記事には、「在日に関する法律問題で活躍したい」とする弁護士志望者の座談会は掲載されている。　こうして弁護士資格を得る存在が増殖すれば、わが国の法曹界は危機を迎える。その動きが「人権擁護法案」と合体すれば、日本でありながら、真正の日本人が国籍を持たない勢力に「法の裁き」を受ける社会が現出する。半島の同胞が罪を犯しても、日本人こそ悪い、と「日本国民」が抹殺される危険性。それを正当化する法案である。

　戦後に締結した「日韓基本条約」（昭和40年（1965年））をここで見直し、その中で確認された「日韓間相互の請求権の破棄」の取り決めにおいて、「両締約国（日韓双方）は、両締約国及びその国民（法人を含む）の財産、権利及び利益並びに両締約国及びその国民の間の請求権に関する問題が、完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」との要文にもとづき、存在してもいなかった“強制連行”の代償であるかのように在日朝鮮人が謳う「特別永住許可」の破棄を進めなければならない！
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　以上、平成19年1月14日付メモより再掲
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■ 関連記事と資料：

□ 平成23年5月4日　見抜くべき「亜」の国害
□ 平成23年4月23日　（第一部）日本の新たな夜明け
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□ 平成22年11月21日　茨城県 訪問勉強会　特亜および露西亜の真実
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【筆者追記】    

メディアの「在日採用枠」

　事情あり、過去の埋もれているメモを折々に再掲させていただいています。時折、通りがかりの方からのものでしょうか、多くのブログがあつかっているのでTBSの「在日採用枠」について取り上げよ（要旨）、とのメッセージを頂戴しています。「博士の独り言」でも4年余前に問題提起させていただいているので、その1つを小稿に再掲させていただきます。

　その後、地道な調査の中で、TBSに顕著な他、他の多くのメディアに蔓延しつつある実態でもあることが判明しています。報道が“まとも”ではない。特定の政党やカルト教団、ひいてはパチンコなど賭博業を幇助するかのスタンスが年々深度を増しているかの傾向の「源」がここにあろうかと洞察しています。問うべき社会病理の1つに違いありません。

　微力ながら、積年の間カルトや毀日教員組合の構成員と対峙し、実際に一人一人を脱退させ、通常の日本人へと引き戻す無私無利益の活動を一つとしてまいりました。瑣末な身にとっては、これら特殊な集団に対する国害認識もまた、戦後にもっとも欠落していた重要事項の一つに映ってなりません。タブーとして来たがゆえに、これらの集団が闇法案の発端となり、精神侵略の恰好の走狗として国土に繁茂させてしまった経緯が如実に観られます。これらに翻弄されない日本、毅然とした「人」を育てる本来の日本の在り方に遡及してこそ、はじめて、日本は真の恢復の針路を取り戻す。こう実感し、確信します。

　すなわち、これらをタブー視したままで蓋をするかのように、国害指摘と対峙、放逐への努力を欠いてしまえば、国家の恢復にとってはまさに「画龍点睛を欠く」ことに通じ、せっかくの数多の保守理論もそこで単なるリベラリズムと化してしまいます。

　このまま蓋をして済ませずに、在日系が多くを占める「カルト」の宗教法人資格の抹消。賭博認定によるパチンコの廃止。在日コリアンの特別永住資格の見直し、廃止の必要性など、真っ向から取り組む。このスタンスにこそ、真の「戦後レジームからの脱却」があり得る。勇気あるべき国思う政治と国民が一体となるべきこの努力によってこそ実現し得るものであることを再確認させていただきたく思います。

　事実の指摘は決して悪口には該当しません。国害に対する指摘は「悪口」の類ではなく、むしろ、より多くの方々が知り、さらに事実を掘り下げるために不可欠な指摘です。事実を淡々と指摘すれば、「なるほど、そうか」と気づく人もまた意外に多い。ごく普通の日本人が、ごく当たり前の「言」を発して行く。事実を即した、その共有が広がるほどに、また日本は毅然と恢復する、その素地を取り戻していくに違いありません。

　先祖代々の日本人本来の品性と、正直に生きてごく当たり前の筋道に照らし、「おかしい」「変だ」と洞察していることをみなさまと共有させていただき、その病理を問う。これが博士の独り言のスタンスであり、この視点は今後も不変です。 日本人の多くが、思想、信条の面で団体や集団に属さない存在であり、私と同じ立場におられることを幸いに思います。ごく普通の日本人が、ごく当たり前の「言」を発して行く。事実を即した、その共有が広がり行くことを願って止みません。

　実戦の、対峙の最中（さなか）で負った怪我の後遺症未だ癒えぬ身ながら、かけがえのない諸事項を、可能を尽くしつつみなさまに問いかけてまいりたく思います。その上で、一人でも多くの良識が、国害の正体と問うべき病巣、誘導的な毒性を如実に知るべき筋道にあります。一人でも多くの心ある方にお気づきいただき、さまざまな事柄を通じて諸点を再確認いただけることを念願しております。
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日本は毅然とあれ！     


 
路傍にて（筆者） 平成23年4月12日掲載の桜花
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