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2015/04/05(日) 12:42:00 [国思う注意報/提案]

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「LINE」は大丈夫か?

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LINE、東証に上場再申請 年内実現目指し準備
  無料対話アプリのLINE(東京・渋谷)が東京証券取引所に株式の新規上場手続きを再申請したことがわかった。昨秋に上場手続きの一時凍結を表明していたが、早ければ2015年内の上場を目指して再び準備を進める。東証への上場を最優先にしながら、米国での上場も引き続き模索する方針。時価総額は1兆円を超えるとの声もあり、上場が実現すれば今年の新規株式公開(IPO)では日本郵政に次ぐ規模になる見通しだ。以上、冒頭より。日本経済新聞Web) 平成27年4月1日付記事より「個」の日記の資料として参照

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▼ 平成27年4月6日、他の小稿として

在日コスプレ犯罪にご用心
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▼ 同5日の小稿として


桜花便り 5
一時復活
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▼ 博士の独り言維持委員会編(7日から更新を再び委ねます)

【4月1日】敷島の家族を思う心
【 同 2日】一期一会の心
【 同 3日】カルトに騙されない学生生活を
【 同 3日】「武士は食わねど高楊枝」の謂れ
【 同 4日】誤魔化されない、敷島人の眼力を

【 同 4日】地方選「候補者の選び」のご参考までに
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開発・経営者は「韓国情報機関関係者」

 一部の方には耳痛い事実かもしれないが。あくまでも民間防衛上での警鐘を鳴らす意味から表題に報じられる「LINE」の実態を小稿にクリップさせていただきたい。

 昨年(平成26年)の文春誌面(7月31日号)が、経営陣に日本人役員を並べていながらも、実際は取締役の過半数が韓国籍者であると。利用者側の個人情報や通話内容は大丈夫か(要旨)と掲載した記事をご存知の皆様も少なくないことかと思う。

 関心をお持ちの方はこちらもご存知かと思うが、LINEの開発者であり、事実上の経営者である李海珍(イ・ヘジン)氏について。韓国(南朝鮮紙)「中央日報」(2007年1月17日付)(Web)は、「カイスト(KAIST=韓国科学技術院)出身の李海珍議長は、国家情報機関やユニテル(三星グループのISP会社)の情報検索システムを開発したことがあり、92~98年三星SDS社長を務めたことに続いて、99年にはポータルサイト・ネイバードットコムの社長に就任した後、01年、NHNの共同代表理事長を歴任しており、04年からNHN理事会の議長兼最高経営戦略責任者(CSO)として活動している」と。ズラズラと紹介している。

 要するに同氏は、南朝鮮政府の中枢を事実上担う重要人物であり、その一環として同国の「情報機関関係者」として活躍して来たことが着目すべきポイントと謂える。端的に指摘すれば、軍産一体の南朝鮮の企業が日本に進出する場合、単なる民間企業としてではなく、その背後にある同国政府、軍部の存在を確として認識し、警戒すべき性質にある。いわば、他国のパクリや技術盗奪を国是として来た同国の“情報産業”は「諜報産業」でもあり、他国への進出は「侵出」に等しい部分を兼ね備えていると。そう認識しておく必要がある。

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中央日報Web) 2007年1月17日付記事より 

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役員に韓国籍が占めながらも

 社長他、主だった役員に日本人(?)を並べ、一見、日本に融和した企業(団体)であるかのアリバイ的な見せかけ(偽装)は、いわゆる在日系が大多数を占めるパチンコ業界や風俗業界をはじめ、解体業界、暴力団、カルト教団など朝鮮系が多数を占める集団の常套手段である。

 表題の「LINE」についても、エコーニュース(Web)  2014年8月19日付の指摘によれば、同社の登記簿では「歴代監査役5名のうち少なくとも3名が明らかに韓国系の氏名」と。「今の監査役は金井高志氏だが、サイトに出ていない」と指摘。その「金井さん」もまた「金田さん」「金本さん」と同様に、通名の典型的な“姓”であることは云うないが。

 且つ「親会社ネイバーのCEOは韓国政府・元司法官僚」との指摘もなされている。「韓国政府・元司法官僚」が親会社の経営最高責任者とあれば、上記に指摘する通り、その配下で生まれた「LINE」もまた“民間企業”というよりは、国家を挙げての対日諜報組織とも指摘できよう。
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日本「朝鮮化」に貢献

 同ニュースは、「結論からいうと」として、LINE社のウェブサイト記載の役員は、8人中6人が日本人の氏名であるが、登記簿で国籍を見ると歴代役員は13人でうち7人が明らかに韓国系の氏名になっている」と。「員をホームページに記載しなければいけないという定めは現行法ではないため違法ではないが、一部の役員についてだけ氏名を省略するのは通常の感覚からして、作為を感じる」と指摘している。

 LINEのアプリは日本国内で開発されているから“純国産だ”、とするかの最早迷妄としか認識し得ない報道が散見される。だがたとえば、ロッテが日本国内の工場で商品を製造しているからと云って“純国産”と謂えるのか、どうか。民主党が日本国内で登記しているからと云って“純国産”政党と謂えるのか、どうか、との問いと共通していないか。

 DVや少年犯罪に用いられ、ストーカーや売春、違法薬物の取引きやカルト教団の情報網など数多の社会病理、犯罪の場で利用されている「LINE」とは。総じて観れば、巷の無防備な「平和焼け」「飽食焼け」に衝け込んだ数多の利用者への諜報のみならず、日本「朝鮮化」に貢献し、犯罪を量産する朝鮮系病理の侵蝕の一端とみなして警戒する必要がある。
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あくまでも商品選択の自由は皆様に

 ちなみに調査隊は誰一人「LINE」は使用していない。以上は押しつけではなく、民間防衛の視座からの警鐘である。

 あくまでも商品選択の自由は皆様の側に有る。
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【筆者記】

 再びネットカフェに移行し、問いかけの更新を続けています。クリック応援を。
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敷島の桜花
(壁紙)(平成27年)義広撮影 敷島について
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文末挨拶 付記
武士は花を愛でる 付記

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敷島の和色465色と四季の繊細 付記
俳句、和歌は敷島の文化 付記

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