2014/09/22(月) 00:47:00 [国思う注意報/提案]

20120917007    
外来伝染病から家族と子供たちを守ろう

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感染、最悪50万人超 米機関試算、来年1月末で
 【ニューヨーク=黒沢潤】西アフリカで猛威を振るうエボラ出血熱について、米メディアは20日、来年1月末に感染者が50万人を超える可能性があるとする米疾病対策センター(CDC)の試算を伝えた。エボラ出血熱の流行阻止に向け、各国が的確に対策に取り組まない最悪の場合を想定し、コンピューターで解析した。
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 ただ、米国は3000人の兵士を感染国に派遣すると表明し、一部がすでに現地入りした。国連もエボラ出血熱の感染封じ込めに向け「国連エボラ緊急対処ミッション」(UNMEER)を創設、今月末までに先遣隊を派遣する見通しだ。こうした迅速な対応をふまえ、今月下旬にも正式発表されるCDCの数字が変わる可能性もある。
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 世界保健機関(WHO)は8月、6~9カ月後の封じ込めまでに2万人超の感染者が出る可能性があるとし、マーガレット・チャン事務局長は国際社会に警鐘を鳴らした。しかし、増加傾向に歯止めが掛からないのが実情だ。WHOによれば、疑い例を含む感染者はこれまでに5500人を超えた。うち2600人以上が死亡している。産経新聞Web) 平成26年9月20日付記事より「個」の日記の資料として参照
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▼ 平成26年9月21日


更新を明朝にかけて
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▼ 同 9月21日

このままでは終わりません
中学授業「日本兵は1000人強姦」考
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日本への飛び火する危惧

 エボラ出血熱の日本への飛び火の可能性は決して皆無とは謂えない。そう警鐘を鳴らして来た。蚊を媒介とするデング熱もまた同様だが、はるかな遠国での伝染病がなぜこの日本へと伝播して来るのか。「遠国」と「日本」との間の支那(China)が“仲介”役(感染経路)となり、且つそこから多数渡航して来る支那人が“運び屋”(キャリア)となって日本へ飛び火して来る。その危惧について先稿で度々申し述べて来たつもりである。
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▼ 主な関連稿

デング熱「メディア報道」考 2014/09/10
エボラ熱「東京へ」の危機 2014/09/07
恐怖の「デング出血熱」考 2014/09/06
デング熱「バイオテロ」の可能性について  2014/09/05
「エボラ出血熱」襲来の危機 2014/08/25
「エボラウイルスから身を守る方法」考 2014/08/03 
制御不能「エボラ熱拡大」考 2014/08/03 

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来年1月末で「最悪50万人超」と

 表題は、「西アフリカで猛威を振るうエボラ出血熱について」として、「米メディアは20日、来年1月末に感染者が50万人を超える可能性があるとする米疾病対策センター(CDC)の試算を伝えた」とする記事(産経新聞 Web)である。

 最近報による感染・死亡者数は、云く「ロイター通信によれば、エボラ熱による死者(疑い例を含む)は2630人、感染者は少なくとも5357人に上っている」(14日現在の数値)としているが。先ずは「数値」の観方として確認すれば、これらの数値はあくまで被診察者をもとにした数値であること。実際の感染・死亡者は、これらの数値に(+ プラス)診察を受けていない感染・死亡者と先ず認識しておくべき点にある。

 ということは、折々発表される「感染・死亡者数」は、あるいは未だ「氷山の一角」と認識しておく必要が有るのかもしれない。医師、医療設備が足りないほど、その見えざる「氷山の水面下」の部分が大きくなる。おしなべての推算に過ぎないが、たとえば、受診率が仮に5人に1人であれば、たとえば感染者「5357人」を5分の1で割った数と推算せざるを得ない。つまりそう単純計算すると、現時点での実際上の感染者は「26,785人」に上ることになる。

 一方、時間軸の上では、8月からこの1カ月間で感染者数(被受診者数)の増加が2倍を超えている。有効な対策が乏しく、同じペースで感染がこのまま広がって行く懸念が有る。上記(仮定)をもとにすれば、あくまでもワーストケースでの数値ながら、明年1月末で50万人を超え、さらに2月末では100万人を超える可能性が有ると。大筋だが、そのように現時点で推算した数値と拝考する。
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有効な手立てが見つかるほど数値は下がる

 ということは、感染抑止の有効な手立てが見つかるほどにこの先での予測数値もまた下がるということになる。つまりこの先で予測し得る「数値」は可変である。なお、小ブログで時々用いる「ワーストケース」について、「そう悲観して書くな」とか。「心配し過ぎだ」とのお便りをいただくことがあるが、悲観して書いているわけではさらさら無く、文学的な「レ・ミゼラブル」の意味で用いているわけでもない。

 どのような苛酷な場合をも視界に入れた予測を謂うのであり、物理系や工業系ではごく当然に用いているものだ。日本の科学技術分野でも隠れたお家芸としており、たとえば、亜系のパクリ製品が電気・機械的に負荷「10」まで持ち堪えられない。負荷「10」を超えると壊れたり故障したりする。だが、日本製品の方はパクられた側のものとよく似てはいるが、負荷「10」はおろか「12」(その1.2倍)でも故障しないよう作られているのである。それは「ワーストケース」を常に重視した研究開発や工業系の設計、品質検査をなして来たためだ。

 余談で失礼。それにしても今年の春先からエボラ出血熱の感染拡大が始まっていたにも関わらず、アイリス・チャン氏(WHO事務局長)が声を上げ始めたのが先月(8月)とは。先稿でも指摘させていただいたが、支那のアフリカ権益と同国の感染経路化によるイメージダウン回避のために、さして何もしなかったと。そう拝考し得てならない。どこぞの都知事のデング熱対応もパターンが良く似ているが、仮に、国内で「エボラ出血熱」感染第1号が認知される段になっても、デング熱の場合と同様に、肝心な「感染経路」の特定はせず、これまでに「何人が感染しました」報道にまたもや終始してしまう。その可能性がありありと窺えるのだが。
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かろうじて一部のメディアが

 しかし幸いにも一部の紙面や誌面が、万一の日本への飛び火を懸念し、支那の「感染経路」化の懸念を問いかけ始めている。心有る皆様におかれては、そうした情報にも留目されておかれるのが一つかと考える。

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夕刊フジ 平成26年9月21日号 購入紙面(1面)より
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 表題に、「エボラウイルスが原因の急性感染症。野生のコウモリがウイルスの宿主とされ」として。「感染者の血液や分泌物などの体液が自分の体液や粘膜に接触することで感染する。症状は発熱や下痢、皮膚などからの出血。致死率が高く、最高で90%とされる」としている。空気感染の可能性は無いとしても、言葉は悪いが、支那からの団体客が訪れる温泉地や風俗街なども要警戒であり、支那人街娼が声をかけてくる街々や、朝鮮系と同様に同系の暴力、性犯罪の頻度が高い一部地域の一人歩きも要警戒とみて差し支えない。

 自らがHIVの感染者であることを知りながら、性接触による感染拡大を謀って逮捕されたという事例が韓国(南朝鮮)も最近有ったとされている。そうしたメンタリティを有しているのが亜系の浅ましさと再認識しておかれてよい。エボラ出血熱拡大と日本への飛び火の危惧が、政治が「元栓を締める」べき新たな端緒にもなることを。
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【筆者記】

 今夏、肺ペストによる死者も支那で現出している。この日本を不浄国家にしてはならない。
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敷島の路傍にて(壁紙)(平成26年)義広撮影 敷島について
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