米『対ゾンビ』軍事作戦

   

米『対ゾンビ』軍事作戦


『対ゾンビ』軍事作戦 米 核施設など防衛計画 仮装敵国 明示避ける
　【ワシントン＝今井隆】米国防総省がゾンビ襲来という事態に対処する作戦の訓練用の資料を作成していたことが明らかになった。文書に仮想敵国を明記すると、流出した際に国際問題になりかねないことに配慮し、ゾンビを敵に仕立てたようだ。米ＣＮＮが「なぜゾンビなのか」と問うなど、米国内で話題を呼んでいる。以上、讀賣新聞 平成26年5月24日夕刊 購入紙面（3面）より「個」の日記の資料として参照
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▼ 平成26年5月25日、他の稿

・天皇陛下、皇田でお手植えの儀
・韓国公共放送KBS「機能不全危機」考
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「ゾンビ襲来という事態に対処する
作戦の訓練用の資料を作成」と

　今後の参考とするため、紙面をクリップさせていただきたい。表題は、「米国防総省がゾンビ襲来という事態に対処する作戦の訓練用の資料を作成していたことが明らかになった」と伝える紙面（讀賣新聞）である。

　文書には、「地球がゾンビに襲われることを想定し、軍事作戦の目的を「ゾンビの大群の脅威から人を守るため」と位置づけた」と。「核兵器保管施設をゾンビ部隊の危険にさらさないよう厳命し、防衛する施設として病院や法執行機関、発電所などの重要インフラを例示した」と。さらに「食料・水・燃料などの物流ネットワークの維持など作戦の基礎も網羅した」などの内容が盛り込まれたもの、としている。

　「ゾンビ」と仮置きする事由について、紙面は、「文書に仮想敵国を明記すると、流出した際に国際問題になりかねないことに配慮し、ゾンビを敵に仕立てたようだ」との洞察を加えている。同文書では、「「実際の計画と勘違いされないため、全くあり得ないシナリオを選んだ」と記載し、ゾンビ襲来が架空のものと強調した」としているが、それも国内外での問題としないためと拝考し得る。
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文書で云う「ゾンビ」とは

　文書で云う「ゾンビ」とは何か。旧来の読者の皆様、有志方々にはすでにはたとお気づきのことかと思う。その通り、ここで謂う「ゾンビ」とは、たとえば、謀略説マニアが云うような、“地球に住民票を異動した宇宙人”や“地球への侵略を企てるエイリアン”の類ではなく、この地球上に脅威をもたらす一部の国々、またはその内のいずれかの国であろうことは推察に難くない。

　“移民”の名目のもとに各国へ拡散し、国々で織りなすおぞましい実態を、映画に登場する「ゾンビ」を借りて揶揄し、合せて先々に読み取れる国家的危惧には軍事を以って対処する場合も有り得る、との米国なりの意志が有ることを、あえてメディアにリークしたとも推察し得るのである。
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「襲来」が意味するもの

　四年前の小稿以来、さる国が当時制定した「国防総動員法」（2010年7月1日発効）がもたらす様々な危惧を記して来たことは読者の皆様にはご存知のことかと思う。「国防総動員法」とは、母国の政府がその国との間に「有事」発生と“判断”すれば、たとえば、日本では在日、米国では在米の同国民を皆兵化し、それが対日「有事」の場合は日本国内で、対米「有事」の場合は米国国内で、母国の軍事活動に準じた行動をとる仕組みがすでに出来上がっている。

　米国で、それが発生した場合はどう対処するのか。表題の文書には、その想定が組み込まれていたものと推察すれば、実態に即して有り余るものがある。国防の上で、こうした想定をなしてフィージビリティスタディ（実行可能性調査）を重ねておくことは、万一の際の、即効性有する国家的な対応に必要不可欠である。
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日本でもフィージビリティスタディを

　たとえば、「ゾンビ」軍がどこそこの島に二個師団を以って上陸し、都市部では「ゾンビ」国籍民の三十万人が母国「国防総動員法」に準じて皆兵化して騒乱を起こしている。現総理には考え難いことだが、しかし、国家の非常事態にいたっても、首長があの阪神淡路大震災発生時の首相官邸の誰かさんのように、「何分、初めての経験なので」と何も指示しない。テレビを観ているだけ、では取り返しがつかない事態にいたるであろうことは、凡庸の推察にさえ想定し得ることだ。

　是非、日本でも同旨のフィージビリティスタディの充実と、その危惧の国民への上手な周知をと。そう願う一人である。
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イマジンから「シナジン」への変貌危惧

　米国でのことだが、たとえばニューヨークでも支那系移民が爆発的に増加している。「ニューヨークの中国系移民が35万人突破、近い将来に最大の少数民族に」（Record China）と題する記事では、その増加度合いについて「中国系移民の増加率は34％に達している」とし、「ニューヨーク在住の中国系移民の数が35万人を突破した」としている。


Record China （Web) 2013年12月20日付記事より
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　ニューヨーク州の総人口が約834万人（2013年12月現在）とすれば、その内の4パーセント強が「中国系移民」で占められていることになるが。この移民数と既来の中国系人口を合わせれば、ニューヨーク州だけでも50万人超存在し、州の総人口に対する割合は6パーセントを超えている。

　いわば、さしものニューヨークも「イマジン」から「シナジン」に変貌し、「ニューヨーク」が「ニューべジン（北京）」になってしまいかねない。そうした危惧を孕んでいるのである。かくして増大するシナジンの系列から、帰化系などが米国の地方都市や街々で地方政治の実権を握り、米国を造り変えようとしている事実上の侵略行為の数々については、河添恵子氏らが日本もそうならないようにとの意味合いから警鐘を鳴らして来られたので、あるいはご存知の方も少なからずと思う。

　違っても「東京（とうきょう）」を「東京（トンキン）」にさせてはならないのである。
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■ 主な関連稿

・米「中国人将校を初の起訴」考　2014/05/20
・中国「商船三井の船舶差し押さえ」考　2014/04/20　
・中国共産党の侵略「上」 2012/05/29 
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■ 事例付記 膨大な人命を奪って来た中国共産党　
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▼ 同5月24日の稿

第四稿  祝・多機能衛星「軌道投入」に成功！
第三稿　朝日新聞「訴訟報道」考
第二稿　敷島の紫陽花（平成26年）
第一稿　路傍の薬屋さん
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国体の護持と弥栄を！ 


路傍にて（平成26年） 義広撮影 
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