サムスン、現代自「入社試験の歴史問題増」考

   

今後はあえて相手にせず
自暴自滅に委ねるべき「韓国企業」


サムスン、現代自　入社試験の歴史問題増　内容を大幅に見直し
　受験戦争の厳しさでは日本のはるか上をいく韓国。グローバル企業、サムスングループに入るともなれば、並大抵の力ではかなわない。その難しさから高級官吏の試験として存在した朝鮮科挙に例えられるほどだ。そんな超エリートへの第一関門となる「サムスン職務適正検査（SSAT）」が波紋を呼んでいる。4月のSSATで「歴史問題」の出題が増えるなど、試験内容が大幅に見直されたのだ。以上、冒頭より/ 夕刊フジ 平成26年5月21日号 購入紙面（1面）より「個」の日記の資料として参照
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▼ 平成26年5月20日の稿

第五稿 「博士の独り言 II」のポイントが少ないのが心配と
第四稿 片山被告「自分がやった」考
第三稿 米「中国人将校を初の起訴」考
第二稿 朴槿恵氏「女の涙」考
第一稿 外国籍者の生保申請には「大使館等への連絡」義務付け
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「歴史問題」を入社試験に増やす

　今後の参考のため、紙面をクリップさせていただきたい。韓国（南朝鮮）企業のサムスン、現代自動車らが入社試験で“歴史”問題が増やし、人材登用の“踏み絵”にしている（要旨）と伝える記事だ。

　紙面は、「並大抵の力ではかなわない。その難しさから高級官吏の試験として存在した朝鮮科挙に例えられるほどだ」と。「そんな超エリートへの第一関門となる「サムスン職務適正検査（SSAT）」が波紋を呼んでいる」として、「4月のSSATで「歴史問題」の出題が増えるなど、試験内容が大幅に見直されたのだ」としている。

　その「SSATは「Samsung（サムスン）　Aptitude（適正）　Test（テスト）」の英語略」と。入社試験でのローカルな略称であることを紹介している。その試験は、「サムスンの社員にふさわしい人物かが試される最初のハードルだ。年2回行われ､4月の適正検査では､約10万人が殺到した」としている｡
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「へえ」としか筆者には云いようがない

　「へえ」としか筆者には云いようがない。ために書くつもりは毛頭ないが、たとえば、企業で謂えば、欧米の名だたる研究所、機関では日本の日立、富士通、東芝などの当該部門との基礎研究、技術開発などの交流、共同研究は盛んであったが、その分野で南朝鮮 (South Korea) の企業名が上がることは稀であったと筆者は記憶している。

　南朝鮮の企業はとにかく他国の研究成果をパくる。パクって、またパくる。良きめに表現しても、真似て二次、三次の、しかし信頼性が劣る後追製品を製造して安く売るという、その程度のレベルでしか本来ない。ゆえに、たとえそれら南朝鮮の企業がこの地上に存在しなくなるとしても、むしろ故障、事故のリスクを低減出来、人類は十分にやって行ける。そうとしか云いようがないのが率直なところだ。

　ところが、その程度のカンパニーが南朝鮮国内では勿体つけているわけだ。紙面は、南朝鮮国内の「書店には財閥系企業の受験対策本が登場」と。「その数は過去問題集を含めて数百種類以上あるといわれる」と。「日本企業の元人事担当や欧米系企業の関係者は「日本では業種ごとの就職活動用の参考本はあるが、特定企業に絞った問題集は聞いたことがない」と口をそろえる」と伝えている。
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サムスン、現代自動車の「入社試験」には

　では、「入社試験」ではどのような出題がなされているのか。紙面は、「中央日報（日本語版）は先日、「朝鮮科挙制のような『サムスン入社試験』…雇用ミスマッチ深刻化憂慮」と題した記事を掲載した」として。「記事によると、韓国史だけでなく、「ルネサンス以降の中世・近代史など世界史の領域から10題ほど出題された」という」と。

　事例として「例えば、17世紀に起きた英国の「清教徒革命」を取り上げ、その後に起きた歴史を解答させた。正解は、オリバー・クロムウェルの共和制だ」と。君主制の英国で、当時の国王・チャールズ1世が公開処刑で斬首され、共和国が樹立された市民革命からの出題だった」と。中央日報の「記事では、試験について「人材を選ぶというより、殺到する志願者をできるだけ落とそうしているように映る」との意見も掲載したが、内容を変えた真意ははっきりとしていない」としている。

　一方の現代自動車では、「採用試験が注目されたのは韓国、現代（ヒュンダイ）自動車グループも同様だ」として。「現代自の昨年下半期の採用試験で、初めて歴史の論述問題が出たことが朝鮮日報（電子版）で報じられた」と。「出題は「高麗・朝鮮王朝時代の中で最も尊敬する人物は誰か」「世界史の中で下された重要な決定を一つ挙げ、その決定について惜しまれる点は何か、あなただったらどのような決定を下すのか、またそのような決定を下した場合、後世に与える影響は何かについて書きなさい」と。

　続けて、「この2問のうち1つを選ぶ問題だった。中央日報（日本語版）によると、現代自グループの鄭夢九（チョン・モング）会長は、歴史観を「グローバル人材の核心的力量」と主張。こうした考えが試験にも反映されたとみられる」と事例を紹介している。南朝鮮企業の入社試験の内容が如何にあれども、それらの製品は購入しない、“お世話”にならない一人にとっては「生活に関係ない」ことだ。

　それらの企業がせいぜい“人材を選りすぐり、教育して行く一環と位置付ける”とするならば、技術盗用やパクリはそもそも「人」として恥ずべき所業であるとか。恩義を仇で返すことは「人」として最低の姿であるとか。それこそ“儒教の国”に相応しくせしめるために、「他にやるべき」基本テーマが山積みのはず。だが、そのように処方し、手当てすべき「世界から嫌遠されている現実」からますます乖離し、尊大さを誇示し行く傾向性は、所詮は没落し行く企業を自証するものと指摘し得るのかもしれない。
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韓国企業は相手せずに

　結びに紙面は、「日本にとって、警戒すべきは、一般的な歴史の知識を問う質問が、慰安婦や竹島（島根県隠岐の島町）など外交問題にまで変貌してくることだ」と。「韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領と中国の習近平国家主席は、初代韓国統監の伊藤博文を暗殺した安重根の記念館建設で両国関係が強化されたとの認識で一致するなど、中韓による対日姿勢が際立っている」と警鐘を鳴らしている。

　今後、日本企業はリスクに満ちた「韓国企業」は相手せず、結果、「庇を貸して母屋を盗られる」出資、提携などから可及的速やかに引き、これらの自暴自滅に任せるのも民間防衛に有って然りの方途と考える。
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国辱の四半世紀を振り返り

　半導体メモリ、複合LSIでは世界の市場を席巻し、日本発の液晶（LCD)やノートパソコン、携帯などの「未来の国益」に資するべきコンセプトが、90年代初頭にかけてそれこそ「やすやす」と南朝鮮に譲渡され始めた。

　近年のハイブリッドカーの実用技術や炭素繊維、リチウムイオン電池など。さらには最新のEL（エレクトロ・ルミネセンス）技術にいたるまでが、どこでどう筋を違えたのか、朝鮮帰化系の国会議員や特亜の権益の浸る一部の政治家、国家観乏しき一部の経済人らのかつての「コスト」誘導に乗るかのようにさらなる“譲渡”の余韻が南朝鮮を増長させて来た。

　たとえば、生産ライン移転や工場新設、それらに伴う技術譲渡、あるいは共同出資会社の設立などによって、南朝鮮企業、ひいてはその宗主国・支那の手に渡り、彼の賊国の“国益の糧”となって来た。その一方で、日本国内での工場閉鎖、倒産、失業惨状は如何に在ったか。その国辱と謂うべき四半世紀をつぶさに振り返り、真に相手すべき国を再考精査する必要が有る。その意味で、相手すべきではない一部の国の「人」それ自体に進歩無き実情への、認識がさらに広まることを願う一人だが、民主党政権瓦解後、脱韓脱中へと風向きが変わって来たことは歓迎すべき一つと考える。日本の誇りと底力をさらに取り戻して行こう。
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■ 主な関連稿

・法的示唆「パクリ新幹線」考　2011/11/17　　
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国体の護持と弥栄を！ 


路傍にて（壁紙大判）（平成26年）　義広撮影
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