ご用心「ネット顔写真」考

ご用心「ネット顔写真」考

▼ 平成25年10月4日の稿

【第五稿】 ソフトバンク「機器の充電中に発火」考
【第四稿】 韓国「放射能」の妄想自爆
【第三稿】 祝「ヒッグス粒子」存在確定
【第二稿】 世界を制する日本選手の活躍 ５
【第一稿】 韓国産「毒食リスト」考
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「顔写真」で個人情報が検索可能に


ネットに顔写真 ご用心 識別進化 知らぬ間良い公開も
　防犯カメラや街頭広告などで利用が進む顔認識の機能が、インターネットのサービスでも広がっている。顔写真を掲載すると自動的に個人を判別し、名前を教えてくれる交流サイトや、顔写真から人を検索できるソフトも登場。欧州では「プライバシーの問題がある」として規制の動きも出ており、専門家は「顔は究極の個人情報。写真をネットに乗せる時は慎重に」と注意を呼びかけている。以上、冒頭より／讀賣新聞 平成25年10月4日朝刊 記事（切り抜き）購入紙面（39面）より「個」の日記の資料として参照
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個人特定の具として

　三年前の稿で、GPS（/グローバル・ポジショニング・システム）機能を有するデジカメ、または同機能を搭載している携帯機器内蔵のデジカメで撮った写真には位置情報が内包されているため、たとえば、それをネットに掲載すれば、撮影場所の第三者による特定を許してしまい、場合によっては個人情報までが侵害されてしまう危険性について指摘させていただいた。

　GPSは、たとえばボジティブな意味での迷子や犯罪の捜査における手がかりの位置特定をはじめ、位置情報を含む学術的な記録や遺跡資料の収集などに利便性を発揮し得るが。その反面、亜賊やカルト教団などによる“邪魔者”や“脱退者”といった「標的」の居場所の特定にも悪用されているという危惧すべき実態も有る。二年前の
稿では、統一教会信者がGPSを悪用して脱退女性にストーカー行為をなしていた事例も参照させていただいた。

　世の一つ一つに利便性が高じるほどに、同時に「個」の存在が危うくされかねない「悪用による危険性」が必ずと謂って差し支えないほど、それが影のように付きまとう。その中で、心ある良識は第三者による「悪用」からご自身とご家族、大切な方々を守るためにどのような事柄に留意し、どう工夫して行くべきか。あらためてその諸々を問わせていただくのが当稿の主旨である。
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▼ 関連稿

・統一「ストーカー事件」考　2011/02/07
・「ジオタグ」にご用心 2009/10/22
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ＦＢでの「顔写真」登録から

　表題は、交流サイト「ファイスブック（ＦＢ）」の事例を通じて、「顔」写真検索による個人を特定する技術が進んでいる様子を紹介している。云く「ＦＢでは2011年頃から、投稿写真の顔を目や鼻、耳の間隔などの特徴に基づいて識別し、データベースに蓄積している」と。「新たな写真が投稿されると、データベースの中から同じ顔を探し出す仕組みだ」として、「誰かが顔写真に友達の名前を登録〈タグ付け）すると、その友達の顔写真と名前はタグ付けした人の「公開対象」に入っている人は閲覧可能となる」としている。

　続けて「仮に、公開対象を「すべてのユーザー」に設定していれば、タグ付けされた人の名前と顔を誰でも知ることができる」と。そこまでは多くのＦＢ利用者がすでにご存知のことかと思う。だが、その一方で、「他人が自分の写真をタグ付けすることは拒否できない。また、設定によっては、自分が誰にタグ付けされたのかも分からない」と。その問題点を指摘している。

　紙面は、たとえば、欧州では「プライバシーの観点から批判が出ている」として、「欧州連合（ＥＵ）のプライバシーに関する会合で「利用者の同意を得ているとは言えない」と主張、ＦＢ側に改善が申し入れられたという（国立情報科学研究所の生貝直人特任研究員）」と。それを受けて「ＦＢ側は昨夏、欧州でのこの機能を一時中断した」と。しかし、「申し入れのない日本や米国では続けている（同）」と現状に触れている。
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「顔」検索での個人特定も

　さらに「同様の顔識別サービスはネット上で広がっている」として。「米グーグルが運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）「グーグル＋（＋プラス）でも識別機能を導入」と。「同ホームページによると」として、「知り合いなどが投稿した写真や動画の中から、自分の写真を見つけることができる機能だという」としながらも、同時に、他人の顔検索も可能になった現状を示唆している。

　たとえば、「既に一部で試験的に導入されている同社のメガネ型携帯端末「グーグル・グラス」は、メガネのフレームに小型カメラやスクリーンが付いており、顔識別の機能を付ければ、街中で目にした人の名前をすぐに検索することも可能になりそうだ」としている。上述に照らせば、ＦＢに登録した顔写真が他の検索システムでの流用を許す仕組みに乗ることになる。
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「ビッグデータ」利用の動きと連動して

　この動きは、たとえば、駅の改札通過に利用しているスイカなどの交通系カードの履歴情報や、駅設置の清涼飲料などの新型自動販売機が記録する利用者の画像（性別や年齢層の特定）などを「ビッグデータ」として利用する動きと符合している。

　且つこれらがこの先で一体化し行くとすれば、何月何日何時に、どの駅の何番ホームの自動販売機で誰それさんがダイエットペプシのミニボトルを購入した。その後でどの駅の改札を出て、街の何処へ行ったのか、といった行動履歴が不明者や容疑者特定で存在感を発揮しているストリートカメラの記録と連動して分かる仕組みが出来上がろう。

　日々正常なる生活を送っている一般にとっては、一連の仕組みが、特に犯罪捜査や「個」を特定しない統計調査などに用いられ、特に悪用されることがなければ利便性の上で殊に「問題なし」と受け止め得るが、しかし、それでも快い良いものはないと。そう体感される方が少なくないのではないか。まして、第三者による悪用の可能性が高じて行くとなれば、関わる法整備が同時並行的に進められなければ、むしろ危険であると。そう問わせていただきたいのである。
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悪用を許さない法整備を

　たとえば、犯罪大国から渡航して来た犯罪予備軍らが、「グーグルグラス」で街中に盗みや押し入り強姦、ストーカーの標的をその場で「顔検索」することも“可能”になってしまうだろう。

　あるいは、その宗主国が「有事」と判断した際の「国防総動員法（在日支那人も対象とする国民皆兵化）」発令の時は、「顔検索」で邪魔者の居場所を特定して次々と消して行くことさえ可能にしてしまうだろう。余談だが、対日工作拠点の大使館員らがデモ隊を高解像度の写真や映像に収めているのも、「顔による個人の特定」に資するための索敵行為であることを、元捜査関係者から筆者も伺っている。

　たとえ「平時」であっても、ただでさえ、創価学会や統一教会らのカルト教団にとっては「個人」情報や居場所特定などに“利便性を発揮”するであろうことは、カルトと対峙して来た身の国守る活動の経験から推察に難くない。悪用を許さない法整備が必要だ、以上、あくまでものご参考までにて。
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■ 主な関連稿

・禁止令「グーグルマップ」考　2013/09/29
・中国人スパイもこの中に 2013/04/14
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【筆者記】

　民間防衛上の問いかけ事項は数多と存在している。経済的にゼロ状態のため、あくまで最低限の開催費用を工面できればの話だが、緊急の問いかけ、提案のための講座を年内に一度、行うことができればと思う。
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路傍にて （筆者） 
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