2013/04/05(金) 17:15:00 [食の安全]

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「中国猛毒食品」はこうして見破れ!

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「中国猛毒食品」はこうして見破れ!
 中国から日本へ輸入される食料は年間八千億円にものぼる。その多くは「安さ」を売りに、身近なスーパーやコンビニに陳列される。だが、なかには汚染食品も相当混入しているはず。どうすれば、汚染食品を口に入れずに済むのだろうか? 食品安全の達人たちに聞いた。以上、冒頭より/週刊文春 平成25年4月11日号 記事(切り抜き)購入誌面(P22-23)より日記の資料として参照のため引用
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「白身魚フライ」の製造現場

 今後の参考のため、興味深い誌面を全面的にクリップさせていただきたい。記事に展開されている内容は、「食の安全」については、当ブログが「国思う基本テーマ」(本件は七年越し)の一つとして良識の皆様に問いかけて来た。あくまで「私は気にしない」「何を食べても大丈夫」という方は例外(対象外)として、ご関心をお持ちの皆様に問わせていただいた。ここにクリップする誌面は、その一端を傍証し、説明してくれているので分かりやすい一つではないかと思う。

 先ず、誌面は、「中国製」冷凍食品の中でも最もポピュラーな一つである「白身魚のフライ」に関して記している。「約三十年にわたり、中国産食品の輸入および製造開発に携わってきた」とする「白川氏(仮名)」による「食品製造現場の実態」の証言を紹介している。

 「数年前の夏、山東省お冷凍食品工場へ行きました」として、「日本の郊外型大手スーパーのプライベートブランド(以下PB)商品」の「白身魚フライ」の製造現場の事例に触れている。当該の工場内では「誰も作業しておらず、隣の敷地のテントの中で、作業服も着ていない中国人のおばちゃん達が、子供を背負いながらフライを作っていたのです。誰も帽子やマスクをしていませんでした(白川氏)」と。続けて、「なぜ工場で作業しないのか」と白川氏が尋ねると、「中国人女性らは「服を着替えるのも面倒だし、工場で働くのはいやだ」と答えたという」と。

 なぜ工場で働くのが面倒なのかといえば、「農作業の傍らで」食品の加工作業をするためであろう、「よく見ると、畑の野菜に素手で粉状の農薬をまいた後、テントへ戻って手も洗わず、そのまま白身魚にパン粉をつけていたのです」と。「白川氏が手を洗うように注意すると、作業員の一人が「なぜ手を洗わないといけないんだ!?」と怒って言い返したという」としている。
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手を洗わない支那人、足を洗わない業者

 「農村部の中国人には、手を洗う習慣などほとんどないのです(白川氏)」と。さらに、「農薬まみれの不衛生な食品が日本の店頭に並んでいるのかと想像すると、寒気を覚えてしまう」(誌面)と記している。およそ多種多様に聞こえて来る実態であり、日本の工場でも支那人アルバイターらによく観られるとされる傾向の一つでもある。「手を洗うように」との指示に「差別だ」と反発し、後援する市民団体が“人権問題だ”として騒いだ。静岡県の食品加工工場での事例だが、ブログから紹介した記憶が有る。

 「手を洗わない」支那人。お邪魔している神奈川県内のパン、菓子の工場でも同様の事例が少なくないとの、その様子も民間防衛調査隊がキャッチ来たが、やはり、上記の「白川氏」の証言にその一端が示されているように、本国では、農村部に決して限らず「なおさら」の様子である。

 また、誌面には無いが、ここで問うべきもう一つは、「白川氏」のようにその惨状を目の当たりにして知っていながら、しかし、「中国食品の輸入」に携わり続ける「死の商人」が数多と存在していることだ。日本人なら幾分かでも恥を知って改善に身を賭すなり、あるいは、職を転ずるなりしても決しておかしくない状況だが。そうして一向に「足を洗わない業者」が、不衛生、且つ毒性を有する食品を日本へ入れ続けて来た現実を指摘せねばなるまい。
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民主党政権下で甘くなった「検査」「検疫」

 誌面は、そうした「中国産」輸入食品の「検査」についても指摘している。「そんな猛毒食品の輸入を防ぐのが、食品検疫検査だ」として、国が定めて来た「モニタリング検査」「命令検査」「自主検査」の三つを挙げている。だが、現状では、輸入量の膨大さのためか、「全輸入品の約10パーセントしか検査できておらず、残りの九割以上は検疫をスル―しているのが現状である」と指摘している。

 これも東日本大震災以降、殊に特亜産食材に対しては緩く対応して来た民主党政権が遺した“実績”の一つと謂えよう。「食の安全」を掲げる安倍政権に期待する一つはやはりその検査検疫の強化と、そして、違反食品に対する禁輸を辞さぬ「輸入の厳正化」である。

 かつての民主党政権下では、その発足直後から、たとえば、それまで禁輸としていた韓国(南朝鮮)産の豚肉の輸入とその促進や、キムチなどの特殊食材に対する検査を「免除」し、特亜からの魚介類にも大甘であった。たとえば、ノロウィルスが原因とみられる、「清浄国」ではとても考え難い感染、食害事件の多発もそれに符合していると。そうみなして差し支えない。
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いい加減な現地検査

 「中国産」食材・食品の輸入業者や、それらを加工食品や店舗のメニューに使用している弁当製造業者やファミレス、ファーストフードなどの窓口は、常套句のようにこちらの質問に対してこう応える。「現地で当社の基準にもとづいた検査を行っています」。「現地の検査で“合格”しているので大丈夫です」と。ご関心をお持ちで問い合わせたご経験をお持ちの皆様にも、同じような「回答」が返って来たことが有るのではないか。

 少しでも、支那の常習の是を知る側にとっては信用に価しない「回答」に他なるまい。誌面には、「中国の工場に視察の予定なんて伝えてはいけない。予定に合わせ、その時だけきちんとしてごまかすのが中国人のやり方です(白川氏)」と。また、「中国の検査機関に任せて安心していると、検査結果を偽造することがある。製造から出荷まで徹底的に監視しないと中国から安全な食品は輸入できないのです(同)」としている。

 あえて申し上げて恐縮だが、そもそも、本当に監視して輸入に耐える「安全な食品」が中国にどれほど存在しているのか。これがそもそも問いなのだが。
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「中国産」が多い「PB商品」

 いわゆる、大手スーパーの「PB商品」には「中国産(製)」が実に多い。あえて指摘させていただければ、むしろ輸入偽装のために「PB商品」を設けたのではないかと。そう申し上げても過言ではあるまい。

 食品「見分け」の一つとして、パッケージや袋の裏側のチェックを当ブログでも推奨して来たが、誌面にもこう有る。「先ずは産地表示の詳しい商品を選んでください、例えばうどんの場合、『国産小麦粉100%使用』と商品の表面に明記してあるものがよい。ずるい会社は、たとえ讃岐うどんと書いてあっても、国産の小麦粉を何%使っているか明記しません。中国から小麦を輸入して国産と混ぜて日本で加工すると“讃岐うどん”になってしまうからです。同じことは中国から輸入量が多い、そばや梅にも言えます(食品ジャーナリストの椎名玲氏)」と。その指摘を紹介している。

 ちなみに、たとえば、上記の「讃岐うどん」のケースでもだが、民間防衛調査隊の調べでは、粉の原産地表示が無い品のほぼすべてが「国内産小麦粉」は使用していない。良くてオーストラリア(讃岐うどんの場合は「オーストラリア産」が多い)、カナダ、北米産の小麦粉であり、コストの“穴埋め”に「中国産」が使用されている例はザラである。

 そばに使用する小麦粉もまた同様で、そば粉も小麦粉も「中国産」との事例も多い。特に、コストと大量仕入れの“安定化”のため、「立ち食いそば」や「ファミレス」では、そば粉も小麦粉も、つゆ出汁のしいたけ、昆布、さらに薬味のねぎ、わさびに至るまでが「AC(オールチャイナ)」のものがザラである。器や割り箸も、さらに店員さんまでもが「中国産」という「GC(グランドチャイナ)」(当ブログ命名)の店舗も有るので興味深い。

 下記に、誌面が調べたとする「PBブランド」リストを紹介する。民間防衛調査隊の食品Gメンの地道な調査からすれば、「この程度」では到底済まない。リストには無いレトルトの「チャーシュー」や「メンマ」、「高菜」「たくあん」「海苔佃煮」の他に、「ココア」や「あんこ(袋入り)」などもその一類である。

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週刊文春 平成25年4月11日号 記事(切り抜き)購入誌面(P24-25)より
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 「2013年2月期でPBの売り上げが数千億円を見込む企業が出るほど市場は拡大している」(誌面)とのことだが。余談ながら、一つ指摘させていただければ、やはり“ブランド”というトリッキーな響きが販売拡大に手を貸している、と謂えるのかもしれない。そもそも「ブランド」とは歴史と実績を誇る由緒とする背景を大なり小なり有するものであって、それを食品に約せば、安直なパクリ系の商品や産地不明の安売り品に用いるべきネーミングではそもそも無いはずだ。日本人の発想なのか、どうか。この点も検証を要する。

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週刊文春 平成25年4月11日号 記事(切り抜き)購入誌面(P24-26)より
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ジャムの事例

 なお、この事例は本日の別稿に報告させていただこうと考えていたが、以上に合わせての付録として添付させていただくことにした。民間防衛調査隊が最近まとめた一つの「ジャム」のリストを一部紹介する。「中国産」の「いちご」は、仮に冷凍食品として店頭に並べても売れない。同国が世界有数の産地である「りんご」もまた然りである。さればこそ、加工食品の食材として市場に紛れ込ませているとも指摘できよう。

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「ジャムの素材産地」 (民間防衛調査隊)
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 各社標準品の「いちごジャム」のいちごのほとんどが「中国産」である。「りんごジャム」のりんごにも同様の傾向が見られる。一般のジャムパンの「いちごジャム」のいちごやアップルパイの「りんご」にも「中国産」が多く使われている。単なる「外国産」なら議論は別だが、全土ではかなりの割合で重金属、化学系廃棄物の体積による汚染が進み、促進剤、農薬などが大量に使用され、散布する水もまた「汚水サイクル(先稿で指摘)」で汚水、廃水が濃縮された代物とすれば、最早「だたごと」では済まされまい。

 その産物の一つに「中国産」のいちご、りんごも位置づけて観る必要がある。上記の参照ページに記される“紀州梅干し”に使われている「中国産」の梅や、らっきょう漬けの「らっきょう」などもまた然りである。良識の利用者が眼(まなこ)をいよいよ肥やし、ご自身とご家族、ひいては次世代を担う子どもたちを守るべき時節となった。
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■ 主な関連稿

おしらせ 2013/04/04
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【筆者記】

 散在する「大判焼き」「たい焼き」のストリートショップ、小店舗を対象に、民間防衛調査隊が埼玉県、東京都の34店舗に聞き取り確認を行ったところ、無回答の5件を除き、残りの29店舗のうち、28店舗が「中国産あんこ」を使用し、1店舗が自家製の「北海道産あずきで作ったあんこ」を使用していることが分かった。他、「うぐいす」「クリーム」も28店舗すべてが「中国製造」のものであった。本テーマの後稿「たい焼きは大丈夫?」の稿で詳しく報告させていただきたい。

 これは余談だが、さらに参院選の夏も元気に更新出来れば、「大丈夫?」シリーズを政党へも広げて行きたい。
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 みなさまにはお忙しい中、日々新たなご訪問をいただき感謝します。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。国害と指摘すべき事柄に取り組む博士の独り言に応援をお願いし、辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。
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日本は毅然とあれ!                   

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路傍にて(筆者)
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