特亜の“ビジネスモデル”考

   

肝心な工程を省く、特亜の“ビジネスモデル” 

　【書き込み】　民主党の原発稼働停止、廃止政策により有能な技術者の特亜への転職・流出を危惧います。サムスンなどがビジネスモデルを確立したとは、自ら技術開発をするのではなく日本の技術者の引き抜きや技術のパクリにより開発費用をうかせるビジネスモデルが確立できたということで、犯罪行為に等しい。それを推進する民主党のような政治家やマスコミ等も取り込んだということでしょう。スパイ防止法の制定や国家意識の教育が大切だと感じます。

（以上、いただいた書き込み（1日）より）
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■ 関連稿　サムスンへ寝返った男　2013/02/01　
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特亜の体質そのもの

　貴重なご意見をいただき感謝します。ご指摘の通り、他国、特に日本の技術の盗用（パクり）や人間狩りを是として、最も肝心な自らの研究開発、尽力のプロセスを省く“ビジネスモデル”は南朝鮮、ひいては特亜にここ極まるかに目立つ手法と謂えましょう。世界に流通する偽造品の約九割近くが特亜発（中でも支那発は八割）とされる構図が変わっていない。その状況にも集約されているかに見受けます。

　南朝鮮、支那の人間狩りはご指摘の通り「犯罪行為」であり、北朝鮮が技術者や専門家を拉致して精巧な偽札造りやミサイルの開発に従事させる。その国家犯罪と本質は変わらないと。そう認識する一人です。

　北朝鮮の拉致は国家犯罪との認識は広まりつつありますが、南朝鮮、支那によるこれらの非道も対日犯罪と明確に位置付け、国家安全保障の上で関わる法整備と対峙、防止に資する仕組みをこれからの政治が成して行くべきと考えます。それと同時に、安倍総理が提唱されているように、主権国に相応しい国家観と誇りを育む教育への改革が今後において必須と思う一人です。
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在日、市民団体化したメディア報道にも要注意

　メディア報道に目立つ傾向の一つと観ていますが、いわゆる「国家」を使わなくなりました。報道に含まれる機関の名称などに使われている「国家○○」の類を除けば、「国」と呼ぶのがせいぜいで、在日や毀日市民団体らが“強調”して来た「社会」を頻繁に使っています。“社会で共生”をという具合に。同様に「国民」と云うよりは“市民”と呼ぶ傾向も目につきます。

　いわば、メディアの在日化、市民団体化が進んでいるがゆえの一つ事象と思われますが、視聴者や紙面読者の多くは、そうした頻雑な“報道”に触れる日常の中で、それらに対して本来有って然りの違和感をも消失してしまいかねません。賊国へ身売りしても恥じない。国益を損じてもそれを罪とも感じ得ない。そのようなメンタリティを有する技術者や専門家が相次いでしまう、そのもう一つの要因がここに有ろうかと観ています。

　不特定多数の日本国民に対するこうした日常の植え付け、植え込みにも注意、識別の眼を自ら育んでいく必要も有りと。こう考える一人です。

（以上、博士の独り言より）
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　読者のみなさまには、ご多忙の中、日々新たなご訪問をいただき感謝します。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。力を合わせて、強い日本、豊かな日本へと恢復して行きましょう。国思うみなさまの存在によって、必然的にその時は到来する。

　国害と指摘すべき事柄に取り組み、良識のみなさまに、至宝おわす国家に在るべき針路の共有を問いかける当ブログへの応援をお願いし、辛抱強く支えてくださるみなさまに心より感謝します。
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日本は毅然とあれ！   

   
路傍にて（筆者）
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