韓国籍逮捕「窃盗363件」考

2014/11/14(金) 22:07:00 [特亜犯罪]

   

カーナビ、自動車窃盗
懲りない「363件」、弁償なき「総額8300万円」


「トヨタのカーナビは高く売れた」1都6府県で被害総額8300万円
　京都や大阪、神奈川などでカーナビ盗や自動車盗を繰り返したとして、京都府警は13日､窃盗などの疑いで､大阪府堺市中区福田の自営業､冨松幸二被告(47)＝窃盗罪で公判中＝と、兵庫県尼崎市南初島町の会社員、韓国籍の都靖紳（とせいしん）被告(34)＝同＝を追送検し、捜査を終結したと発表した。京都府警は363件の犯行を裏付け､被害総額は約8300万円相当。以上、冒頭より。産経新聞（Web) 平成26年11月14日付記事より「個」の日記の資料として参照
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▼ 週中の小稿として

【第九稿】 金正恩「本部死守を朝鮮総連に指示」考
【第八稿】 所在不明児「多数が外国籍者」考
【第七稿】 「地産食材で一流フレンチ」考
【第六稿】 進撃開始！
【第五稿】 室谷氏「韓国に騙されるな」2
【第四稿】 警察庁「不明遺体ＤＮＡ」をＤＢ化
【第三稿】 解散の可能性について
【第二稿】 在日逮捕「不払い暴行逃走」考
【第一稿】 「解散総選挙」の兆しも
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「よくある」犯罪パターン

　今後の参考のため、表題の判例をクリップさせていただきたい。云く「京都や大阪、神奈川などでカーナビ盗や自動車盗を繰り返したとして、京都府警は「窃盗などの疑いで､大阪府堺市中区福田の自営業､冨松幸二被告(47)＝窃盗罪で公判中＝と、兵庫県尼崎市南初島町の会社員、韓国籍の都靖紳（とせいしん）被告(34)＝同＝を追送検し、捜査を終結したと発表（13日）した」とするニュースである。

　「韓国籍」がからみ、規模が比較的大きな詐欺、窃盗犯罪などで「容疑者が逮捕された」とメディアが報じるニュースでは、その多くがと云って差し支えないほど「その相棒」とする“日本人名”の容疑者が登場する。それゆえ、“何だ日本人も共犯じゃないか”との印象が生じ易いのだが。その相棒の“日本人名”をよく観てみると、彼の賊らの「通名」や「帰化後の改名」によく観られるパターンが見られるケースがほとんどだ。民間防衛上、興味深い点でもある。
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在日と帰化系のコラボ犯罪か

　表題の「冨松」とする、「うかんむり」を用いない珍しい“苗字”もまたその一つと思われる。日本人の苗字に少なからず用いられている「松」もまた、典型的な「金」「新」をはじめ、「赤」「白」「青」「黄」「永」「権」「辻」「高」「百」などと同様に、「通・改名」偽装にも少なからず使われている一文字との指摘も以前から捜査関係者などに有り、その一つの「冨」「松」が合体した“苗字”とあれば、その可能性は否定できないのではないか。

　そもそもが同じようなメンタリティの、いわば同類がコラボを組んでこそ、表題のような懲りない犯罪を繰り返すと。そうみなせば事の本質が判りやすい。たとえ、片方が帰化系で解明していたとしても、肝心な「ＤＮＡ」は変わらないからだ。

　また、盗品（カーナビ）の方を買い取ったとする「リサイクル業者」もまた、同系が多くを占める分野であることは、先稿でも触れた。いわば、その昔の朝鮮系多数の「クズ屋」が今は「リサイクル」業者や「解体」業者になった、と概ね認識しておいて差し支えない。一方で盗んだ自動車の方は「ヤード」（非合法の解体業者とも謂える）行きがほとんどだったのではないか。その「ヤード」は「通名教会」らと比肩するほどの在日、不法者らの巣窟であり、その天敵「敷島民間防衛調査隊」の調査対象でも有り、次代へ向けて日本が良識によって護られることを強く願いつつ、来年も敷島調査隊は調査活動を続ける。
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被害者に対する謝罪も賠償も無い

　表題の、窃盗件数が実に「363件」とする犯例でもまた、容疑者らが起訴されて被告となったとしても、被告からの被害者に対する謝罪も、弁償もないのが“一般的”である。そればかりか、衛生的で栄養士が日々考える三食と屋根付き、医療付きの施設（刑務所）での生活も保障されるわけだ。

　一方、日本人のための生活保護が在日、不正受給者らを優先するかに与えられ、刑事犯でもない日本人高齢者が生保を受けられず、医療不足、餓死などで毎年亡くなっている。関するメディア報道は実に少ないが、素性がどこの国の者だか「わからん」輩が楽をし、工作員の疑いが否定できない在日朝鮮人らにさえぬくぬくと生活保護が準用されている。国滅ぼす悪循環であり、我々の世代で厳として解決すべき社会矛盾の一つ一つに違いない。
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■ 主な関連稿

・韓国籍逮捕「「スクラップで莫大な利益」考　2014/06/19
・逮捕「韓国人元店長」考　2014/05/28　
・逮捕「無職・韓国籍」考　2014/05/03　他多数
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【筆者記】

　「通名制度」廃止と共に必要な一つが「帰化要件」の厳正化である。刑事被告となった帰化者は「帰化」を解除しその旨を官報に掲載するなどして開示し、「祖国」へお返しする条項を設けて然りと考える。且つ、「日本を敵」とする南北朝鮮をはじめ一部の敵性国家の国籍者の帰化は禁じる。その条項も重々検討すべきだ。
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敷島の路傍にて（壁紙）（平成26年）義広撮影 【敷島について】
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