韓国籍逮捕「幼児傷害容疑」

2014/10/22(水) 23:45:00 [メディア報道の闇]

     

キーワードは「無職」「虐待」「韓国籍」


乳児にやけど負わす、傷害容疑で父親逮捕　大阪・住吉
　生後間もない長男にやけどを負わせたとして、大阪府警捜査1課は21日、父親で韓国籍の無職、李護容疑者（27）＝大阪市住吉区庭井1＝を傷害容疑で逮捕した。同課によると、李容疑者は「ストーブが原因だと思う」などと容疑を否認している。
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　逮捕容疑は昨年11月20日と28日、長男の宮本愛琉ちゃんの両足の裏や左右の太ももなどにやけどを負わせた疑い。同課によると、愛琉ちゃんは生後4カ月だった今年1月、李容疑者と自宅で入浴中に容体が急変し、搬送先の病院で死亡した。死因は低酸素性虚血性脳症だった。
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　搬送した救急隊員が虐待を疑い府警に通報。両足の裏や左右の太ももにやけどの痕が見つかった。一方、顔面に皮下出血があったものの、日常的に虐待を受けていたような形跡はなく、死因との因果関係も解明できなかった。愛琉ちゃんは李容疑者や母親（23）と３人暮らし。いずれも母親が外出中の出来事だったという。日本経済新聞（Web) 平成26年10月22日付記事より「個」の日記の資料として参照
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■　週中の小稿にて

・八百長大国「韓国の憂鬱」　
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ＤＶ、幼児虐待のキーワードは「無職」「父親」「韓国籍」

　今後の参考のため、表題の事件をクリップさせていただきたい。世に問題化しているＤＶ、幼児虐待のキーワードは「無職」「父親」「韓国籍」と洞察し問うて来た一人であり、たまたまかもしれないが、表題の事例ともそれらが符合している。

　表題は、「生後間もない長男にやけどを負わせたとして、大阪府警捜査1課は21日、父親で韓国籍の無職、李護容疑者（27）を傷害容疑で逮捕した」とする報道（日本経済新聞）である。この韓国籍の容疑者は長女と思わしき幼女も死亡で失っていることも合わせて報じている。
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「根本解決」を問う調査活動の一つとして

　先稿でも触れたが、敷島民家防衛調査隊では、ごく地道な活動の一つとして「ＤＶ」（ドメスティックバイオレンス」と「幼児虐待」の事例調査を淡々と重ねている。事件が起きた家の周辺や福祉事務所関係者、または生保受給者の場合は担当のケースワーカーへの聴き取り。場合によっては事件の当事者の知人などに聴き取りなどを行うケースもある。

　たとえ噴飯ものの対応に遭うことが有っても、「あんた」「おまえ」と応酬し合ったり、「うるせえ」と吐いたりもしない。一期一会で出遭う一切は「武士の鍛錬」と身に心得、且つ隊員に教え。一切は武士の鍛錬と心得、猫のように戸を開けて、お邪魔しますと入って行くスタンスで行っている。

　その調査を進める事由は、メディア報道には無く一種のタブーとされており、読者の皆様のような国民良識が気づき、知るべき「事の核心」を嗅ぎつけているからだ。ＤＶが年間何件でどれだけ増えて云々。幼児虐待の件数が増加して云々の統計発表や報道のみでは、この軽視せざる社会問題の根本的な解決に通じるとは考え難い。

　たとえば、伝染病対策には、それまでの前例の「感染経路」の解明と公示が必須であるのと同じように、「ＤＶ」や「幼児虐待」の対策では、たとえば、地域のコミュニケーションの充実や通報の早期化は決して無為とは謂えないが、しかし、それらのみでは根本的な必ずしも解決につながらない。

　煙をたどって火元を確認するように、加害者の統計と傾向分析が先ず必要不可欠である。具体的に謂えば、どのような伴侶や親が「ＤＶ」に奔るのか。どのような親や家庭環境が「幼児虐待」を生み出してしまうのか。本来、その「火元」こそを統計け化し、国民に開示すべきなのが、関係省庁、メディアの使命のはずだが、伝染病の感染経路と同じく曖昧に伏して開示していない。その曖昧こそが新たな「ＤＶ」「幼児虐待」の“環境造り”に“寄与”していることに先ず良識が気付くべきと考える。
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加害者の多くを占める在日通名・帰化系

　その視座から重ねて来たささやかな調査であらためて点検できた点（火元）は、① 「ＤＶ」「幼児虐待」事件の加害者のほぼ八割以上が日本国籍者ではなく、通名・在日または帰化系の人物であること。② 「ＤＶ」被害者、または「幼児虐待」被害者の片親（ほとんどが母親）が日本人であるケースが同じく八割以上であること。③ ｛ＤＶ」事件の二割以上（実質的には半数近くと思われる）が世帯主が生保受給（準用）者であること、などである。

　上記の②のケースでは、離婚した（または子を伴って離婚した）日本人女性のところへ在日外国籍者の男性が転がり込む。言葉は悪いが、そこでヒモ生活、性生活などの邪魔者として連れ子を虐待して傷害致死にいたらしめるケースや、そうした日本人女性との間に産まれた子をその対象にする。ひいては伴侶となったはずの日本人女性に「ＤＶ」を働くといった事例がこれまでの調べでは「ほとんど」と謂って差し支えないほど大多数であることが判った。

　上記③の外国籍者に観られる生保の優先的な支給の甘さも、一応の伴侶が日本人であれば在留資格を易々と付与する甘さやひいては「通名制度」などが、実は「ＤＶ］「幼児虐待」増大の温床となっているのではないか、との社会病理学上の「問いかけ」がこの先でのさらなる調査と統計をもとに成り立つものと。そう体感するに至っている。無論、調査結果がまとまれば敷島民間防衛調査隊から確定分を公表し、筆者の方からは社会心理学関係の学術会議の類に小論なりを呈して然りと考えている。
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温床に英邁なメス入れを

　タブーはいずこの国でも存在しており、この日本でも例外ではないが、しかし、タブーとして放置して来た諸処こそ、水溜りにボウフラがわくように、忌むべき犯罪や社会矛盾、ひいては国害の温床となりがちである。さればこそ、次世代に向けて解消すべきは解消して行くべき重要性を問う。そのためにメスを入れる。それが我々の世代に可能なことと信ずる。次世代を担う子らのためにも。
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■ 主な関連稿

・韓国籍逮捕「スマホ性犯罪」考　2014/06/24　
・逮捕「韓国人元店長」考　2014/05/28　
・韓国「衝動的殺人・放火が急増」考　2013/09/19　
・通名通り魔「鑑定留置に」考　2013/06/29　
・韓国籍「岡山強盗致傷事件」考　2013/05/25　 他多数
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【筆者記】

　「無職」でうろついている外国籍者は、一義的な保護は場合によっては考え得るとしても、根本的な人道保護のために可及的速やかに母国へ送還する。それが人道国家い在るべき本来の筋道である。さすれば、およそ「ＤＶ」「幼児虐待」の件数は減少に転じ、上記の②のような悲惨なケースも減少するに違いない。

　帰化系でも“嫌々ながら日本人になってやった”類の者の国籍も速やかに解除し、当人の幸せのために母国へ帰還願う法整備がこの先で有って然りである。国籍と権利だけ“日本人”で、その他が「外国籍者」なら「日本人のコスプレ」に他ならないからだ。「コスプレ」がいくら増えても、その分、陰惨な事件と社会的な迷惑、国害が増えるのみである。以上、ご参考までにて。
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国体の護持と弥栄を！     

   
敷島の路傍にて（壁紙）（平成26年）義広撮影 【敷島について】
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