韓国籍逮捕「そば店強盗傷害」考

2014/09/29(月) 02:07:00 [特亜犯罪]

    

犯行しに戻って来る「寄生本能」

 
そば店強盗傷害事件、容疑の元店員の男逮捕
   26日未明､東京･豊島区のそば店で店員が襲われ現金が奪われた強盗傷害事件で､警視庁は､この店の元店員の男を逮捕しました｡
-----
   強盗傷害の疑いで逮捕されたのは､韓国籍で無職の鄭泰峰（テイ・タイホウ）容疑者(69)です｡鄭容疑者は26日午前4時半すぎ､豊島区駒込のそば店に押し入り､厨房で開店の準備をしていた店員の男性(69)を孫の手でたたいて軽傷を負わせ､現金およそ2万円を奪った疑いがもたれています｡警視庁によりますと、店員の男性が、「犯人の靴が以前、店で働いていた鄭容疑者の靴に似ている」と話したことなどから、鄭容疑者の関与が浮上したということです。取り調べに対し、鄭容疑者は容疑を認めているということです。TBSニュース（Web) 平成26年9月27日付）記事より「個」の日記の資料として参照　
-------

▼ 平成26年9月28日

・中共外相「国連演説」考
・緊急事項の発生が相次ぎ
----------

「無職」「外国籍者」対処のしおり

　表題の事件もまた、恒例の「無職」「韓国籍」者による犯罪とみられる。「無職」外国籍なら主だった国々では強制送還の対象になるのだが。何でこの日本の国内でうろついているのか。さぞ「祖国」で「我が身には心優しい」朴大統領が待っておられるだろうに、と。ここでもふとそう拝察できる事件と謂える。

　皆様のご近所にも、もしも「無職」「外国籍」、とりわけ「中韓（宗隷）」籍者がうろついていれば、可能な限り、当事者にまつわる情報（名前、性別、居所など）を集めておき、場合に応じて入国管理局に通報する。「根本的な人道保護」のために「祖国」への送還を以って守って差し上げる。それが正当行為になるのでお心にお留め置きいただければと思う。
----------

事業主、人事関係の皆様には警戒を

　なお、現・都知事の舛添要一氏が厚労相（当時）であられた前後から、以来、在日朝鮮人を“差別なく雇用するように”（要旨）とのお触れが出ているが、一般の個人事業主の方や企業経営者、または人事関係者の方々におかれては、かくなるお触れはお触れとして差し置かれ、当該国籍者が応募して来ても、あくまで独自の判断で採否を決められる。それが事業、企業をあらぬ不祥事や事故、犯罪から守る手立ての一つになる。

　表題の強盗や性犯罪に比較すれば軽微な事件と謂える側面が有るのかもしれないが、実は、雇用に関する要警戒事項を内包しているいるため、ご参考までにクリップさせていただいた。

　例外は有るのかもしれないが、あくまでもの目立つ傾向として、当該の「恨DNA」系（帰化系を含む）には、その退職後にもしも窮すれば「犯行のために戻って来る」という「寄生本能」が随所で観られるからだ。日本人なら別れた職場、異性には執着を持たない。サッパリとした気質が有るが。朝鮮系はまったく異なる。逆恨み、裏切りのメンタリティは、たとえ「千年経っても」潰えることがないからだ。
----------

戻り犯罪の原動力「ストーカー」DNA

　先稿で言及した通り、たとえば、巷のストーカー犯罪の大部分がその系統（通名・帰化系を含む）による事件であり、表題のような「戻り強盗」もまたそのメンタリティの結露と認識して差し支えないからである。

　彼（か）の「出戻り強盗」はその退職が最近であるほどに、どこに金庫が有り、どこに貴重品が有るのかを知っている。余談ながら、場合によっては社員連絡簿などで目を付けた女性の居所まで知っている。いわば、その系統の雇用は、たとえアルバイトや派遣、契約であっても、その先で犯罪なすネタを与えるに等しくなる。そうしたケースが数多のため、躊躇された方が無難と思われる。
-----------

「在日保護法」制定以来

　公明党（創価学会）の主導によって「個人情報保護法」（小ブログでは「在日保護法」と呼んでいる）が制定となって以来、いわゆる興信所などを通じての応募者への身上調査が困難になった。あくまでまともな事業、企業の場合だが、それまで雇用に際して行っていた身上調査はむしろ事業、企業の保全のために必須のものであったのだが、朝鮮系によって廃止されてしまったに等しい。

　なぜ人事で採否以前の段階での身上調査を重視していたかといえば、創価学会はじめカルト教団の信者や「恨」系の時間内“内職”やさぼり、嘘や情報漏洩、戻り犯罪の事例が実に多かったためで、そのスクリーニングのために行っていた。その意義も重々に有ったゆえと指摘できるが。

　無論、「無職」「外国籍」は直ちに送還せしめる。また、犯罪に手を染めた在日・通名系は経刑の後に速やかに送還して再入国を不可とする。帰化系の場合は、せめて欧米並みに報道では「原名」や「何系」“日本人”であるかをクリアに報ずる。また、これは私見ながら、帰化系刑事犯の国籍を解除して送還せしめる方途も措置の選択肢の中に有って良いと考える。先祖代々の日本人の「個人情報」こそを守る法整備が今後に望まれる。我々の世代でとそう考える一人である。
----------

主な関連稿

・韓国「裏切り」ＤＮＡが火を噴く日　2014/06/28　
・逮捕「韓国人元店長」考　2014/05/28　
----------

　読者の皆様にはご多忙の中、日々新たなご訪問をいただき、ツイートの皆様にフォローをいただき感謝します。敷島人は目覚めれば事が迅速です。毀日報道や教育から植え付けられて来た自虐の幻影を払拭しましょう。
----------

国体の護持と弥栄を！     

   
敷島の路傍にて（壁紙）（平成26年）義広撮影 【敷島について】
----------

携帯からも応援を↓
http://blog.with2.net/link.php?1627008

↓「無職」「韓国籍」は送還を！と思われる方はクリックを！