朝日新聞の正体 2

2014/09/13(土) 13:03:00 [国思う注意報/提案]

    

中国共産党の意向に隷属
「朝日」虚構記事を放った売国奴　１


南京大虐殺、靖国参拝批判… 中国共産党に国を売った朝日新聞7人の「戦犯」
　朝日が「付け火」報道を繰り返し、国益を損ねているのは韓国との慰安婦問題だけではない。南京大虐殺や靖国問題をはじめとする日中間に刺さった棘もまた、源流をたどれば朝日に行きつく。七〇年代からの報道の検証と現地徹底取材で見えてきた戦犯たちの行状。以上、冒頭より。週刊文春 平成26年9月18日号 購入誌面（P32-36)の内（P32-33)より「個」の日記の資料として参照
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▼ 平成26年9月13日

・韓国の黄昏　2014/09/13
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▼ 平成26年9月12日

・朝日に自民党内で厳しい声相次ぐ
・良い連休を　
・朝日「社長の会見は口先だけ」
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朝日新聞の構造性

　朝日新聞は、巷でそう呼ばれる「サヨク」が集まって今日（こんにち）の実態に至っている（要旨）の論評、指摘が実に多い。多いと謂うよりは、ほとんどではないか。確かに、朝日新聞の実態はそう指摘を受ける通りと筆者も観る。だが、研究者の洞察はそこでは終わらない。

　何故、「サヨク」が集まるのか。また何故、集まった「サヨク」が機能し合うかのように虚構を生み出し、さらに生み出しつつベクトルを形成して来たのか。何がそうさせているのか。また、そのベクトルの先に在るものは何かと。実像を掘り下げ、正体を構造的に把握しておく必要が有る。
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磁石に砂鉄が集まるが如くに

　あくまでも筆者の視点からだが、朝日新聞の正体を端的に指摘すれば、中国共産党機関紙「人民日報（人民網）」の提携紙であるそのままの「中国共産党の対日工作・宣伝機関」である。そして、その目的は、繰り出す無数の虚構捏造をもとにしての、新たな自治区化の標的とする日本の貶めと対外的な孤立。その一方での日本人に対する情報・精神侵略、内なる弱体化にある。その手法は、たとえば毒蜘蛛が毒針を指して標的の抵抗力を弱化させ、さらに放つ糸で巻いて餌化する。その手順にも喩えることができる。

　その毒性が形になった一つが朝日新聞と謂える。この一つの大きな毒性体のもとへ、たとえば、磁石に砂鉄が集まるが如くに「サヨク」やメンタリティの「国籍不明者」が一大クラスターをなして今日の姿を現出していると。そう淡々と観れば、数えきれないほどの捏造、虚偽報道の一連も、嘘、偽装、開き直りで彩られた特殊なスタンスも解りやすくなり、クリアに説明できる。
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“南京大虐殺”虚構の端緒となった本多勝一氏

　表題（誌面）は、支那国内で中国共産党から他紙（日本紙）とは一線を画したかのように特別待遇を受ける朝日新聞の実態と共に、昭和40年代の人民網との提携以降、中国共産党に「国を売った」代表的な7人の朝日新聞関係者を実名で記している。実のところこれら「7人」は氷山の一角に過ぎないが、今後の参考のため小稿にクリップさせていただきたい。

　先ずは、中国共産党建造の“記念館”で「英雄扱いされている唯一の日本人ジャーナリスト」で、その“南京大虐殺”の虚構の端緒を開いた本多勝一氏が挙げられている。誌面は、「七一年八月から朝日新聞上で転載された『中国の旅』において、南京大虐殺により＜約三十万人が殺された＞と報じた本多氏。同館（記念館）の解説冊子では、本多氏をこのように持ち上げている」として。

　「＜日本でも多くの南京大虐殺を研究する学者がおり、さまざまな南京大虐殺に関する日本語版の書籍を出版しています。その中でも有名なのは日本『朝日新聞』の記者本多勝一先生です＞」と讃えているとのこと。学者でもない本多氏が学者であるかに、且つ同氏の記事（朝日新聞）が学説であるかに讃えるところなどは、さすがにご都合の中国共産党の“面目躍如”と謂えよう。

　だが、本多氏の当該記事の内容も、実は中国共産党が設定したものであったと。藤岡信勝氏（拓殖大学客員教授）が明解に指摘している。「当時の本多氏の取材は、中国共産党に案内されたもの。証言者もすべて等から紹介され、犠牲者が三十万人というのも、根拠のある話ではありません。しかし、本多氏の報道が南京問題に火を付けたのです」と。そもそも学際的に意味が有るのか、どうか。事実、不実を峻別すべきその次元から問われるべきなのが本多氏の記事である。

　事のその本質を尋ねれば、本多氏の記事の後年、朝日新聞が同じように醸した自称「吉田清治」氏の“証言”をもとにした“従軍慰安婦”大報道にもまた上述の問いがすっかり当てはまるのも捏造体質の馬脚と謂える。
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“靖国参拝問題”の端緒を“開いた”加藤千洋氏

　誌面は次に、「靖国参拝問題の発端も、朝日の“ご注進報道”にある」として。当事者の加藤千洋氏を挙げている。云く「八五年に加藤千洋・北京特派員（当時）が書いた記事」がそれで、「八五年八月七日付の＜中国 日本的愛国心を問題視＞と題されたもの。この年、中曽根康弘首相（当時）による朝日の記事の多さは、他紙に比べ、突出していた。八月だけで何と九十本以上の関連原稿を出稿しているのだ。そんな中、当該記事で加藤氏はこう書いた」と。

　「＜靖国問題が今「愛国心」のかなめとして再び登場してきたことを、中国は厳しい視線で凝視している＞」との記事に言及している。当時の「中国（共産党）政府が（靖国参拝は）アジア各国人民の感情をそこなう可能性がある」と初めて意思表示したのは、加藤氏の記事から一週間後の八月十四日」として、その先導役となった加藤氏の事跡に触れている。

　云く「その翌八月十五日、中曽根首相は公式参拝に踏み切った。これに対し、加藤氏はその後も、参拝を問題視する報道を続ける」と。執拗なまでに中国共産党と事実上連携した、というよりは走狗、スピーカーとして、支那国内での反日ムードの盛り上げと並行した“靖国参拝問題”惹起に“貢献”した様子を記している。

　当時の中国共産党にとっては、後の「六四事件（89年の天安門事件）に象徴される自国内の不満の内圧の高まりと、自治区化したチベットで続けていた抑圧と大虐殺に気付きはじめた国際非難の目を、前例の“南京大虐殺”の虚構も同様だが。朝日新聞との連携での“靖国参拝問題”造出による「日本への転嫁」でかわそうとした。それを傀儡紙として幇助したのが朝日新聞であり、その構図は今日まで延々と続いているのである。

　先稿で、人民網による「朝日新聞丸抱え」の情報に触れたが、その意味では、すでに事実上の「丸抱え」傀儡紙に等しく、同紙首脳の欺瞞の謝罪会見（11日）がその実態を露呈している、と観るのが筆者の視点である。
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■ 主な関連稿

・朝日新聞の正体　2014/08/26
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敷島の路傍にて（壁紙）（平成26年）義広撮影 【敷島について】
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