毒煙る中国

2013/10/22(火) 23:45:00 [国思う注意報/提案]

毒煙る中国

▼ 平成25年10月22日、他の稿

・創価「毎日新聞の実態」か　
・韓国国会「日本大使館員の傍聴認めず」考　
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日本にも毒煙襲来


中国 PM2.5禍 経済危機拡大 日本にも襲来で要警戒
　　肺がんなどを引き起こす中国発の有毒物質「PM2.5」の脅威が再び日本に迫っている。中国東北部で先日、大気中の濃度が基準値の13倍を記録し､一部の地域で視界10メートル程度の状況に陥った。バブル崩壊懸念のなか、大気汚染でビジネスなどで訪れる外国人客も激減し、経済への打撃は大きく、中国財務省も急きょ約800億円の対策費を拠出する事態に｡この毒入り大気は対岸の火事ではなく日本にもじわじわと押し寄せつつある。沖縄県・尖閣諸島の強奪をねらう隣国の、想像を絶する大気汚染とは－。以上、冒頭より／夕刊フジ 平成25年10月23日号 記事（切り抜き）購入紙面（1, 2面）より「個」の日記の資料として参照
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「中国」が異常事態に

　産経紙など、一部の紙面で報じられているため、すでに皆様の多くがご存知の事態かと思う。表題は、「黒竜江省ハルビン市の一部地域で21日､微小粒子状物質「PM2.5」濃度が基準値（大気1立方メートル当たり1日平均75マイクログラム）を大きく上回る1000マイクログラムを観測。猛烈なスモッグに覆われ、一部では視界が10～15メートルとなった」と伝える紙面（夕刊フジ）である。

　紙面は続けて、「市内全ての小中学校が休校になったほか、路線バスの運休や高速道路の閉鎖なども相次ぎ、吉林省では視界不良が原因で、20日夜から21日未明にかけ､高速道路で14件の交通事故が発生した」としている。

　一方、「北京市も深刻で、20日に開催された北京マラソンではマスク姿のランナーが見受けられる異常ぶり」と。また、「香港紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」などによると、米国の人気ジャズ歌手、パティ・オースティンさんが訪問中の北京市でぜんそくの発作に襲われ、18日夜のコンサートへの出演を中止した。北京のファンもインターネット上の掲示板に「私たちの（街の）空気が悪過ぎて、彼女に害を与えてしまった」と書き込んだほどだ」としている。
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垂れ流しの結果

　煙霧に覆われた光景（紙面写真）が事実とすれば、「中国」国内でのこととはいえ、極めて深刻な状況と拝察する。時節柄、これらが気流に乗って日本まで続々と到達するのだから迷惑千万の他ない。支那（China)ではこれから冬にかけて、寒冷な地域では特に暖房を要する時期だけに、これまでの工場排気、自動車排気に加えて、その消費人口の多大さから来る石炭使用の暖房排気も増えるに違いない。

　排煙処理機能を装備していて当然のはずだが、特に、支那で使用されている暖房器具にはそれを省いたものが多く流通しているとの指摘も有り、事実とすれば、いわば、単にドラム缶の中で石炭を燃やし、その廃棄を煙突で放出するのみのものの様子。それらの排気の集積が毒性高い煙霧となるわけだ。
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支那へ戻って来る「ブーメラン」

　もしも、中国共産党政府が幾分かでも“改善”に資するとすれば、これらの様式を抜本的に見直すべきだが。尖閣諸島海域への侵犯や対日毀損には異様なほど傾注するけれども、肝心な自国民の健康、生活は蚊帳の外に置いて来たために、その「ツケ」が巡って来たと。「大気汚染でビジネスなどで訪れる外国人客も激減し、経済への打撃は大きく」（紙面）は、そうみなして差し支えない状況と謂えよう。

　紙面は、「「影の銀行（シャドーバンキング）」問題などで国際通貨基金（IMF）が中国のバブルに警告を発するなか、この大気汚染は経済にも深刻な影を落とし始めている」と。さらに、「国家観光局の統計によると、観光やビジネスなどで中国を訪問した外国人旅行客は1～9月の累計で、前年同期比5.0%減の1936万3100人にダウン」と。国別では「日本が23.8%減と落ち込みが最も激しく、中国への旅行客数がトップの韓国も3.7％減となり、米国も2.5％減となった」としている。

　日本からの渡航が「23.8％」減少したとする点については、大気汚染の深刻化に限らず、現政権下で静かに加速しつつある「脱中」傾向によるものも含まれよう。「急きょ同国の財務省は北京、天津、河北など5省1自治区に50億元(約800億円）の対策費を拠出することを決定。環境改善に本腰を上げたが「この程度の額では難しい」（関係者）との見方が強い」としてはいるが。対策費の7～8割は共産党党員や役人らの懐を潤すのみで、残る2～3割についても、どう遣うべきなのか、その使途を示す基本理念も乏しいのが「中国〈自己中心共和国）」に指摘されている現状だ。
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「吸い込んではいけないかなり危険なもの」と

　なお、紙面は、「この毒入り大気。吸い込んではいけないかなり危険なものだ」と。「PM 2.5は、直径2.5マイクロメートル以下の微小粒子状物質（直径が髪の毛の約40分の1以下）で“極小”であることから、呼吸器の奥まで入り込み、さまざまな疾患を引き起こす」と。

　また、先稿でも紹介した事例だが、「世界保健機関（WHO）の専門組織、国際がん研究機関（本部フランス・リヨン）は先日、「PM2.5」の発がんリスクを5段階の危険度のうち最高レベルに分類し、肺がんのほか、ぼうこうがんのリスクを高める可能性があると指摘した」と。さらに、「実際、北京大学が行った昨年の調査では北京、上海、広州、西安市で、これを原因とする死者は「年間800人に上る｣とされ､世界銀行などは､中国全土で年間35万～40万人が死亡しているとの試算を出している」と1面を結んでいる。

　一つ何らかの口実を与えると万倍の請求書を突きつけて来る自己中心国が、こうした他国への迷惑については「謝罪」の一言すら無い。流れ着く先に日本が在るのがいけないと。その程度のメンタリティである。欧米の研究者にアピールして「毒煙」が地球を巡るおぞましさを、欧米の方からも警鐘を鳴らしてもらえるようささやかな努力を今後試みる。
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身近な対策

　　表題（2面）には、対策と思しき記事が続いているので、ご参考までに合わせてクリップさせていただきたい。当ブログからも、取り敢えず、皆様がお身近に活用いただけるものと。そう考案し得る対策について、この春以来の約半年間で幾つかを敷島仮所で見出しているので、今後の稿で逐次報告してまいりたい。

　ご自身、ご家族と子供さんの健康と命を守ろう。読者の皆様が「え、そんなに簡単なの？」と納得いただけるかもしれない「義広アイデア」も幾つか有る。
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■ 主な関連稿

・中国発「鉛害と塵害」について　2013/10/21　
・中国発「PM2.5」が再び襲来　2013/10/15　
・対「PM2.5」日本製マスクが続々登場　2013/04/17　
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