2013/07/06(土) 16:55:00 [メディア報道の闇]

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常習者「TBS」は「またやる」 
 
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自民党がTBSの取材を拒否 識者「表現の自由委縮」
 自民党は4日夜、TBSの報道番組「NEWS23」の6月26日の放送について訂正と謝罪を求めたが、誠意ある回答を得られていないとして、TBSの党幹部への取材や番組出演要請を当面拒否すると発表した。これに対し、メディアの専門家からは批判的な意見も聞かれた。党総裁・幹事長室名の発表文によると、訂正を求めたのは6月の通常国会閉会に関する報道で、「電気事業法改正法案など重要法案の廃案の責任がすべて与党側にあると視聴者が誤解するような内容があった」として、公正公平を欠くと抗議したという。以上、冒頭より/毎日新聞 平成25年7月5日夕刊 記事(切り抜き)購入紙面(13面)より日記の資料として参照
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常習者「TBS」
 
 昨日(5日)の夕刊だが、「自民党は4日夜、TBSの報道番組「NEWS23」の6月26日の放送について訂正と謝罪を求めたが、誠意ある回答を得られていないとして、TBSの党幹部への取材や番組出演要請を当面拒否すると発表した」と。「これに対し、メディアの専門家からは批判的な意見も聞かれた」とする記事(毎日新聞)があった。
 
 多くの読者の皆様がすでにご存知の通り、残念ながら「TBS」はまともなメディアとは謂えない。むしろ、高名な「朝日新聞」や現今の「NHK」。それら“メディア”と共にその最先端を行く存在と認識して差し支えない。サブリミナル(フレーム挿入)や捏造による印象操作、世論誘導など、メディアに非ざるあからさまなデタラメを累々と重ねて来たためで、その実績は「朝日新聞」「NHK」にも引けをとらない。
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「公器」を逸脱した病的体質
 
 たとえば、昭和50年(1975年)の創価学会文化祭の丸ごと放映や池田大作氏の独占インタビュー。また、後に視聴者が気づけば実は北朝鮮による拉致事件が特に重なっていた時期における北朝鮮礼賛番組の度々の放映などの事例がある。さらに、特に、平成7年(1995年)に露見したサブリミナル事件でも同局の病理が広く知られるようになった。網目番組への池田大作氏の画像挿入事件の他、殊に知られるようになった典型的な事例としては、ニュース番組やオウム真理教関連番組にオウム真理教の麻原教祖(現・死刑囚)の顔等の画像を挿入したとする事件が相次いでいたのである。
 
 さらに、興味深いことに、同教団関連のサブリミナルは、実は、オウム真理教の存在が社会問題化するそれ以前の平成元年(1989年)の時点から、ドラマやアニメに挿入されていたとする指摘の数々もなされて来た。後の捜査で明らかになった「坂本堤弁護士一家殺害事件」が同時期に起きている。また、蛇足だが、オウム事件報道が盛んなりし時期に、コメンテーターとしてテレビ出演していた江川紹子が、行方不明になっていた弁護士一家の話におよび、すでに結末を知っていたかのように突如として涙をボロボロと流したという。不可思議な事情を紹介する動画もYoutubeにアップされているとのこと。
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近年では、安倍晋三事件、不二家事件など
 
 さらに近年では、報道番組の中で、安倍晋三氏(官房長官当時)のポスター画像に「テロリスト」音声を重ね乗せて放映する事件や、不二家が営業上の打撃を受けた「朝ズバ」事件が有った。「あちら系」による日本侵蝕、内的侵略に邪魔な政治家をメディアで潰す。中川昭一氏の“酩酊会見事件”の“追及”大報道もその一つと指摘できる。中川氏がついに命を失うまで、同系自前の「毎日新聞」をも動員して数ヶ月間にわたって執拗に続けた。その一翼を担ったのもTBSであったことが思いだされてならない。
 
 不二家事件の裏側では、その一方で同局のホームページでロッテの菓子を称賛するなど、“祖国同胞”の菓子メーカーの拡販のために日本のメーカー潰しに出ていたと。結果、そう観れば判りやすい事件が続いたのである。最近も類似した事例が絶えず、たとえ、自民党ならずとも少しくまっとうな神経を有する日本人ならば、「取材拒否」に資するのはごく当然と謂えよう。それで“識者”の言葉を借りて「大人げない」とは、「TBS」と類する“識者”の病理をむしろ指すものと指摘できよう。
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和解しても「またやる」病理体質
 
 カラ陳謝、カラ和解しても「またやる」可能性は高い。「逃げる」「懲りない」「また同じことをやる」の伝統「コリアンの行動則」(当ブログ命名)さながらに朝鮮化著しいテレビ局もまた発動を繰り返す可能性は否定できまい。参院選の投票日が近付くにつれ「またやる」可能性も高じるものと思われる。
 
 外務省に次ぐ「第二の大鳳会」(脱会者証言)との指摘もある在日枠とカルト信者で占められた放送局が、犠牲者が出た災害報道にまで軽快なBGMを用いるなどしながらまさかの“営業”を続けていること自体が「都市事件」の最たる一つと指摘できよう。
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