EEZ内海底「レアアースを大量に含む泥の大鉱床」報道に思う

2012/06/28(木) 22:48:29 [メディア報道の闇]

 

支那への“ここ掘れ”サインになりかねない

メディア報道の難しさと憂鬱


南鳥島周辺でレアアースの泥　ＥＥＺ内で初
  日本の最東端の南鳥島（東京都小笠原村）周辺の排他的経済水域(EEZ)内の海底に、ハイテク製品に欠かせないレアアース（希土類）を大量に含む泥の大鉱床があることを東京大の研究チームが発見した。同様の泥は南東太平洋の公海上などで見つかっていたが、日本のＥＥＺ内では初。国内の年間消費量の200年分を超える埋蔵量とみられ、採掘が実現すれば中国からの輸入依存を脱却できる可能性がある。産経新聞（Web)6月28日付記事より参照のため抜粋引用/写真は同記事より資料として参照のため引用
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メディアに蔓延するさまざまな「害性」

　一般に、メディア報道には三通りの害性が有る。一つは、さまざまなタブーに躊躇してか、「真実」になかなか言及せず、または報じないことだ。たとえば、在日外国籍者やその集団に遠慮しての「通名報道（＝イコール）偽名報道」や、同系やカルトの広告権益に頭を下げての宣伝幇助などがこれに該当しよう。紙面読者や視聴者に対し、毎日、毎日、来る日も明日も、賭博を“素敵な大衆娯楽”、カルトを“素晴らしい平和団体”であるかに印象付け、植え付けるがゆえに、生活や家庭が破綻し、あるいは人生それ自体の終焉を迎えてしまうかの『被害者』が絶えないのである。

　二つ目の害性は、闇政治がもたらす権益に頭を下げ、または、メディア工作員（カルトの隠れ信者らを含む）や“在日採用枠”による毀日外国籍者らが増えている。それら膿のように溜まりつつあることに主要因を置き、加えて、そもそも国家観を有しているのか、どうか。そのレベルから問うべき、戦後の毀日教員組合らによる倒錯教育の犠牲者がメディアの中にも増大している。

　それらは明らかな病理であり、川の流れに喩えれば「川の流れ」よりも表面の「うたかた」と指摘すべき闇政治のパフォーマンス大報道（例，最近では与党内の「消費税増税関連法案」の党内取引きなど）や、そもそもの「犯罪者」を“涙のヒーロー”の如くに仕立て上げる「カルデロンさん」「マイナリさん」大報道などがこの害性の産物と謂えよう。

　以って、視聴者、紙面読者に倒錯を植え付けているに等しい。何が最も重要とすべき筋道で、何が正義で悪なのか、報道を拝見すれば、書く側、報道する側の方が“ようわからん状況”になっている様子が克明に拝察できる。その病理は、モンスターペアレントと呼ばれる層に蔓延する病理とも共通している。猿が自慰しながら書いたかのような「美しすぎる」誰々記事の類の蔓延も、以上によって、メディア全般が毎日新聞化、朝鮮化していると指摘してよい。
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支那に“ここ掘れワンワン”のサインになりかねない

　三つ目の害性は、たとえ、それが「事実」であっても侵略国に対して“ここ掘れワンワン”のサインを送るに等しい報道スタンスに有る。むしろ、上記の指摘にそれらの一部を含むが、侵略国が直接、間接的にもたらす権益に頭を下げるかのような、傀儡（かいらい）スタンスの発露とみなせるケースが目立つ。表題に報じられているレアアースのみならず、メタンハイドレードや水、森林に関わる資源や、被災地、過疎地に関する報道（これらに関しては皮肉にも概ね「事実」）を成しているが、“ここ掘れ”“ここ買え”との“ご案内”を成しているも等しい、そう拝察し得る事例が余りにも目立つ。

　結果、不動産や森林資源の少なからずが侵略国系の帰化人業者（人にもよるが、概ね、侵略の尖兵をみなして差し支えない）らや同系の民間偽装資本に買い占められ、あるいは、都市部の一等地が大使館用地（侵略国にとって「大使館」は工作・諜報拠点を兼ねている）などに変貌するわけだ。それらはまだ合法的な線を踏んでいるが、かの侵略国の伝統技でもある「背乗り」や白紙委任状などの類による権利収奪によって、被災地や過疎地の少なからずの不動産が侵略国の賊類の手に渡りつつある。

　東北、京都での実地調査ではっきりさせるが、類する情報はすでに数多と民間防衛隊へ集まっており、そのパターンは、わずかながらも以上に触れる事例と共通している。

　いわば、たまに「事実」を報じても、残念ながら、侵略国へのサインとなっている。いわば、メディアには、侵略国側からすれば、集団的な虚構の、または筋違いの情報を植え付け、民意を混乱させ、あるいは弱体化させるに都合良い、兵器に比べれば低コストな「ツール」として重用できるその一方で、侵略の先導役としても重宝されているかの実態があることを指摘できよう。

　良識にとってのメディアとは、より賢くなるための逆証的な教科書として活かすしかあるまい。侵略、国害の動向を見抜く上での、キーワードを拾う、裏側を読む、民意のどの部分が侵害されているかを洞察し、それらをなす「流れ」を読み取り、次代への警鐘を共有し、何に対峙し、対策を持つべきか、諸々のヒントを拾える人工素材でしかない。
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支那の潜水艇、潜水艦がウロウロと

　前置きが長くなったが、表題には、「国際共同研究などで採取された南鳥島周辺のＥＥＺ内の海底ボーリング試料を分析した結果、島の南西約310キロ、水深約5600メートルの海底の泥に最大約1700ppm､平均約1100ppmの高濃度でレアアースが含まれることを突き止めた」と。資源の分量や位置までも親切に記している。すでに、その付近では支那の潜水艇が深度の世界記録を塗り替え、または、九州南端や沖縄付近の海域を、“外務省の定型抗議”はたまに有っても、ほとんど「フリーパス」で通り抜けて来た人民解放軍の潜水艦がウロウロしている海域でもあり、「ここです」「ここにこれだけのレアアースの埋蔵が想定できます」。「来てね」と“ここ掘れワンワン”のサインを送るに等しい。

　「濃度や層の厚みなどから、周辺のレアアース埋蔵量は約680万トンと推定され、日本のレアアース消費量の約230年分に相当するという｡また､島の北約180キロでも1千ppmを超える濃度の泥が見つかっており、加藤教授は「分布は広く、周辺には何千年かかっても使い切れないレアアースが眠っているとみられる」と話す」と。実に、ご親切な「ガイド」で、支那にとっては「よだれ」が止まるまい。尖閣諸島の事例を観るまでもなう、資源有りとみなせば、同排他的経済水域(EEZ)に対しても、歴史的に見て“中国の領土であることは間違いない”などと主張し始めて、事巧みに“領土化”に出て来るであろうことは推察に難くない。


産経新聞（Web)6月28日付記事より
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　尖閣諸島事件（平成22年9月）以降、中国共産党政府は「日本向け輸出を一時停止するなど、外交カードとして利用しており、中国依存からの脱却は日本の急務となっている」としているが、メディア報道の次第では、「中国依存からの脱却」ならぬ、「中国支配への提供」になりかねないことを問いたい。


産経新聞（Web)6月28日付記事より
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■ 主な関連記事：

・中国共産党の侵略「上」　2012/05/29　
・尖閣巡視は「実効支配の打破」考　2012/03/22　
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【筆者記】

　現下、辟易とする面が有って意見書を掲載していない。だが、数年前までは、メディアに対する意見書を掲載する機会が多かった。ケースによってだが、（当社のイメージが下がるので）意見書を掲載するな（要旨）との圧力や、ここでは表現し難い恫喝をこの「個」のブログにいただくこともしばしばであった。数多く有ったブログ消去依頼のうち数件は、事実、メディア関係によるものであり、他、カルト、政党関係も有った。「個」への言論圧迫の影を実際に体感し始めたのもその時期であったが、しかし、商売人らのネタ、騒音にされることを忌遠してひたすら黙々と対処して来た。

　ネット工作員の一類か、あるいは、およそ国害と対峙するスタンスとはほど遠い、物見胡散とみられる一部の向きか、身への圧力を“妄想”とする侮言、罵倒の類をいただいたことも多々有ったが、むしろそれらも感謝すべき反応、良い思い出にでき得た身に、ささやかな鍛錬と研鑽の成果を体感する思いである。
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日本は毅然とあれ！


路傍にて（筆者）
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